有価証券報告書-第49期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

【提出】
2015/06/25 15:20
【資料】
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【項目】
105項目
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。
ただし、平成17年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
海外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 20~56年
機械装置及び運搬具 6~10年
工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。