ナ・デックス（7435）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年4月30日: 1億4648万
2010年4月30日 -4.09%: 1億4049万
2010年10月31日 +38.48%: 1億9455万
2011年1月31日 +48.16%: 2億8825万
2011年4月30日 -25.73%: 2億1407万
2011年7月31日 +27.94%: 2億7389万
2011年10月31日 -16.95%: 2億2746万
2012年1月31日 +23.76%: 2億8151万
2012年4月30日 -9.39%: 2億5508万
2012年7月31日 +14.8%: 2億9284万
2012年10月31日 -12.07%: 2億5749万
2013年1月31日 +46.73%: 3億7782万
2013年4月30日 -8.41%: 3億4604万
2013年7月31日 +21.58%: 4億2071万
2013年10月31日 -7.64%: 3億8858万
2014年1月31日 +15.08%: 4億4719万
2014年4月30日 -10.52%: 4億15万
2014年7月31日 +43.27%: 5億7330万
2014年10月31日 +22.77%: 7億383万
2015年1月31日 -12.29%: 6億1735万
2015年4月30日 +10.03%: 6億7929万
2015年7月31日 -7.09%: 6億3110万
2015年10月31日 +4.41%: 6億5892万
2016年1月31日 +2.85%: 6億7773万
2016年4月30日 -23.41%: 5億1910万
2016年7月31日 +19.42%: 6億1992万
2016年10月31日 -3.06%: 6億94万
2017年1月31日 -8.24%: 5億5140万
2017年4月30日 +1.97%: 5億6228万
2017年7月31日 +6.67%: 5億9979万
2017年10月31日 -20.52%: 4億7670万
2018年1月31日 +56.13%: 7億4427万
2018年4月30日 -20.32%: 5億9301万
2018年7月31日 +24.98%: 7億4115万
2018年10月31日 +0.92%: 7億4798万
2019年1月31日 -5.53%: 7億662万
2019年4月30日 -15.12%: 5億9979万
2019年7月31日 -5.05%: 5億6948万
2019年10月31日 +6.8%: 6億819万
2020年1月31日 +60.17%: 9億7416万
2020年4月30日 -12.41%: 8億5329万
2020年7月31日 +8.88%: 9億2909万
2020年10月31日 +4.14%: 9億6751万
2021年1月31日 -10%: 8億7077万
2021年4月30日 +27.08%: 11億656万
2021年7月31日 -8.51%: 10億1243万
2021年10月31日 +0.03%: 10億1270万
2022年1月31日 +52.52%: 15億4455万
2022年4月30日 -18.75%: 12億5493万
2022年7月31日 +11.22%: 13億9572万
2022年10月31日 -7.82%: 12億8659万
2023年1月31日 +28.95%: 16億5901万
2023年4月30日 -21.6%: 13億64万
2023年7月31日 +10.62%: 14億3877万
2023年10月31日 +4.57%: 15億448万
2024年1月31日 +5.12%: 15億8156万
2024年4月30日 -37.83%: 9億8326万
2024年7月31日 +41.36%: 13億8997万
2024年10月31日 -6.72%: 12億9654万
2025年1月31日 -1.26%: 12億8023万
2025年4月30日 +10.05%: 14億894万
2025年7月31日 -21.51%: 11億594万
2025年10月31日 +2.97%: 11億3881万
2026年1月31日 +16.07%: 13億2184万

有報情報

#1 仕掛品及び受注損失引当金に関する注記（連結）

※2 損失が見込まれる受注契約に係る棚卸資産と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる受注契約に係る棚卸資産のうち、受注損失引当金に対応する額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年4月30日)	当連結会計年度(2025年4月30日)
仕掛品	―千円	47,802千円

2025/07/28 16:55

#2 会計方針に関する事項（連結）

主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
製品及び仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2025/07/28 16:55

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(総資産)
当連結会計年度末における総資産は307億8千2百万円と前連結会計年度末に比べ5億4百万円減少いたしました。その主な要因は、流動資産の受取手形、売掛金及び契約資産の増加6億6千万円、仕掛品の増加4億2千5百万円、前渡金の増加4億9千5百万円および投資その他の資産の繰延税金資産の増加1億4千万円などがあったものの、流動資産の現金及び預金の減少8億5千3百万円、電子記録債権の減少5億4千8百万円、商品及び製品の減少7億2百万円および原材料の減少2億3千8百万円などがあったためであります。
(負債)

2025/07/28 16:55