ASTI（6899）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1753万
- 2010年9月30日 -143.91%
- -4276万
- 2010年12月31日 -165.58%
- -1億1356万
- 2011年3月31日
- -8119万
- 2011年6月30日 -200.87%
- -2億4429万
- 2011年9月30日 -63.21%
- -3億9872万
- 2011年12月31日 -49.25%
- -5億9507万
- 2012年3月31日
- -1億6559万
- 2012年6月30日
- -2408万
- 2012年9月30日 -999.99%
- -3億360万
- 2012年12月31日
- -2億8990万
- 2013年3月31日
- 4億4387万
- 2013年6月30日 -81.64%
- 8150万
- 2013年9月30日 +91.17%
- 1億5580万
- 2013年12月31日 +109.09%
- 3億2576万
- 2014年3月31日 +161.42%
- 8億5160万
- 2014年6月30日
- -1億9294万
- 2014年9月30日 -39.08%
- -2億6834万
- 2014年12月31日
- 5760万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 8億5186万
- 2015年6月30日
- -5044万
- 2015年9月30日
- -2821万
- 2015年12月31日
- 806万
- 2016年3月31日
- -1454万
- 2016年6月30日 -999.99%
- -2億7108万
- 2016年9月30日 -16.01%
- -3億1447万
- 2016年12月31日
- 2億4925万
- 2017年3月31日 +401.64%
- 12億5038万
- 2017年6月30日 -82.59%
- 2億1768万
- 2017年9月30日 +188.08%
- 6億2709万
- 2017年12月31日 +107.02%
- 12億9822万
- 2018年3月31日 +14.25%
- 14億8324万
- 2018年6月30日 -98.73%
- 1881万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 4億620万
- 2018年12月31日 +104.98%
- 8億3264万
- 2019年3月31日 +56.28%
- 13億128万
- 2019年6月30日 -84.01%
- 2億806万
- 2019年9月30日 +55.72%
- 3億2400万
- 2019年12月31日 +91.04%
- 6億1898万
- 2020年3月31日 -98.17%
- 1135万
- 2020年6月30日
- -5億1297万
- 2020年9月30日
- -4億51万
- 2020年12月31日
- 1億7493万
- 2021年3月31日 +943.53%
- 18億2545万
- 2021年6月30日 -79.25%
- 3億7881万
- 2021年9月30日 +34.99%
- 5億1138万
- 2021年12月31日 -34.05%
- 3億3725万
- 2022年3月31日 +361.64%
- 15億5691万
- 2022年6月30日 -19.34%
- 12億5582万
- 2022年9月30日 +78.46%
- 22億4117万
- 2022年12月31日 -24.31%
- 16億9640万
- 2023年3月31日 +15.16%
- 19億5363万
- 2023年6月30日 -13.95%
- 16億8105万
- 2023年9月30日 +36.54%
- 22億9532万
- 2023年12月31日 +5.55%
- 24億2277万
- 2024年3月31日 +44.31%
- 34億9625万
- 2024年6月30日 -70.46%
- 10億3289万
- 2024年9月30日 -80.87%
- 1億9761万
- 2024年12月31日 +529.64%
- 12億4428万
- 2025年3月31日 -41.04%
- 7億3362万
- 2025年6月30日
- -4億5125万
- 2025年9月30日
- -1億3644万
- 2025年12月31日
- 7億9203万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/18 16:01
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/18 16:01
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項た
だし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
