- 6899
- 2026/10/19
- 時価
- 75億円
- PER 予
- 9.8倍
- 2010年以降
- 赤字-41.76倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.27倍
- 2010年以降
- 0.17-1.14倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.64%
- ROE 予
- 2.79%
- ROA 予
- 1.55%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ASTI(6899)の建設仮勘定の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億720万
- 2009年3月31日 -34.25%
- 1億3623万
- 2010年3月31日 +76.44%
- 2億4037万
- 2011年3月31日 +89.04%
- 4億5440万
- 2012年3月31日 +331.03%
- 19億5864万
- 2013年3月31日 -95.59%
- 8639万
- 2014年3月31日 +128.58%
- 1億9747万
- 2015年3月31日 +49.43%
- 2億9509万
- 2016年3月31日 -38.13%
- 1億8258万
- 2017年3月31日 +134.76%
- 4億2863万
- 2018年3月31日 +52.03%
- 6億5165万
- 2019年3月31日 +86.86%
- 12億1766万
- 2020年3月31日 -53.31%
- 5億6856万
- 2021年3月31日 -6.25%
- 5億3303万
- 2022年3月31日 -21.48%
- 4億1855万
- 2022年6月30日 +271.32%
- 15億5418万
- 2022年9月30日 -9%
- 14億1435万
- 2022年12月31日 +83.67%
- 25億9766万
- 2023年3月31日 -83.84%
- 4億1981万
- 2023年6月30日 +21.23%
- 5億895万
- 2023年9月30日 -29.84%
- 3億5706万
- 2023年12月31日 -37.66%
- 2億2258万
- 2024年3月31日 +18.74%
- 2億6429万
- 2024年6月30日 +12.56%
- 2億9749万
- 2024年9月30日 +83.51%
- 5億4592万
- 2024年12月31日 +6.12%
- 5億7936万
- 2025年3月31日 +23.18%
- 7億1364万
- 2025年6月30日 +45.24%
- 10億3651万
- 2025年9月30日 +23.57%
- 12億8079万
- 2025年12月31日 +29.24%
- 16億5527万
- 2026年3月31日 +9.47%
- 18億1201万
- 2026年6月30日 +0.79%
- 18億2629万
個別
- 2008年3月31日
- 1314万
- 2009年3月31日 +331.41%
- 5668万
- 2010年3月31日 +122.3%
- 1億2601万
- 2011年3月31日 +192.78%
- 3億6895万
- 2012年3月31日 +370.97%
- 17億3767万
- 2013年3月31日 -95.65%
- 7558万
- 2014年3月31日 +137.07%
- 1億7917万
- 2015年3月31日 +44.34%
- 2億5862万
- 2016年3月31日 -45.03%
- 1億4217万
- 2017年3月31日 +4.51%
- 1億4858万
- 2018年3月31日 +121.95%
- 3億2979万
- 2019年3月31日 -39.93%
- 1億9811万
- 2020年3月31日 -19.61%
- 1億5925万
- 2021年3月31日 +143.45%
- 3億8770万
- 2022年3月31日 -37.59%
- 2億4198万
- 2023年3月31日 -16.28%
- 2億259万
- 2024年3月31日 -33.68%
- 1億3435万
- 2025年3月31日 +163.11%
- 3億5350万
- 2026年3月31日 -64.71%
- 1億2476万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品であり、建設仮勘定は含まれておりません。2026/06/17 11:17
2.従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2026/06/17 11:17
当連結会計年度末における固定資産の残高は、16,896百万円(前年度末比2.7%増)となりました。建設仮勘定の増加1,098百万円(同153.9%増)が主な要因であります。
(流動負債)