6869 シスメックス

時価

1兆6835億円

PER 予

30.32倍

2010年以降

14.52-87.15倍
（2010-2024年）

3.86倍

2010年以降

1.6-9.83倍
（2010-2024年）

1.12%

ROE 予

12.73%

ROA 予

8.89%

営業債権の増減額（△は増加）、持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高、関係会社株式

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	営業債権の増減額（△は増加）		持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高		関係会社株式
2008/03	-		-		172億
2009/03	-		-		183億	+6.8%
2010/03	-		-		183億	+0%
2011/03	-		-		193億	+5.1%
2012/03	-		-		192億	-0.5%
2013/03	-		-		196億	+2%
2014/03	-		-		241億	+23.2%
2015/03	-		19百万		261億	+8.4%
2016/03	-		-		270億	+3.3%
2017/03	-		-		337億	+24.7%
2018/03	-73.4億		-		431億	+28.1%
2019/03	-120億	赤拡	-		452億	+4.9%
2020/03	-44.2億	赤縮	-		503億	+11.3%
2021/03	-90.7億	赤拡	-		506億	+0.4%
2022/03	-103億	赤拡	-		506億	±0%
2023/03	-29.8億	赤縮	-		499億	-1.2%
2024/03	-220億	赤拡	-		-

2008年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 171億5700万

2009年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 183億2100万

2010年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 183億2700万

2011年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 192億7000万

2012年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 191億7900万

2013年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 195億6000万

2014年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 241億600万

2015年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: 1900万
関係会社株式: 261億2200万

2016年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 269億8700万

2017年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 336億6600万

2018年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -73億4100万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 431億1300万

2019年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -119億8800万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 452億3600万

2020年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -44億2300万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 503億3300万

2021年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -90億6600万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 505億5500万

2022年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -102億9700万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 505億5500万

2023年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -29億8000万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: 499億3600万

2024年3月

営業債権の増減額（△は増加）: -219億8700万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
関係会社株式: -