6869 シスメックス

時価

1兆6577億円

PER 予

29.86倍

2010年以降

14.52-87.15倍
（2010-2024年）

3.8倍

2010年以降

1.6-9.83倍
（2010-2024年）

1.14%

ROE 予

12.73%

ROA 予

8.89%

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高、法人所得税費用（IFRS）、会員権他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高		法人所得税費用（IFRS）		会員権		純資産の部合計
2007/03	-		-		-		724億
2008/03	-		-		116百万		791億	+9.3%
2009/03	-		-		112百万	-3.4%	799億	+0.9%
2010/03	-		-		112百万	±0%	871億	+9.1%
2011/03	-		-		112百万	±0%	942億	+8.1%
2012/03	-		-		100百万	-10.7%	1025億	+8.8%
2013/03	-		-		42百万	-58%	1192億	+16.2%
2014/03	-		-		-		1463億	+22.7%
2015/03	19百万		-		-		1696億	+15.9%
2016/03	-		-		-		1881億	+10.9%
2017/03	-		-		-		1528億	-18.8%
2018/03	-		190億		-		1663億	+8.9%
2019/03	-		168億	-11.8%	-		1882億	+13.2%
2020/03	-		146億	-12.9%	-		2047億	+8.8%
2021/03	-		149億	+2.1%	-		2154億	+5.2%
2022/03	-		203億	+35.8%	-		2349億	+9.1%
2023/03	-		230億	+13.4%	-		2618億	+11.4%
2024/03	-		248億	+8%	-		2679億	+2.3%

2007年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: -
純資産の部合計: 723億9600万

2008年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: 1億1600万
純資産の部合計: 791億1700万

2009年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: 1億1200万
純資産の部合計: 798億5000万

2010年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: 1億1200万
純資産の部合計: 871億3600万

2011年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: 1億1200万
純資産の部合計: 942億3200万

2012年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: 1億
純資産の部合計: 1025億200万

2013年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: 4200万
純資産の部合計: 1191億5300万

2014年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: -
純資産の部合計: 1462億5000万

2015年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: 1900万
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: -
純資産の部合計: 1695億5000万

2016年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: -
純資産の部合計: 1880億9500万

2017年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
会員権: -
純資産の部合計: 1527億6800万

2018年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 190億4000万
会員権: -
純資産の部合計: 1663億500万

2019年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 167億8900万
会員権: -
純資産の部合計: 1882億4700万

2020年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 146億1900万
会員権: -
純資産の部合計: 2047億4200万

2021年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 149億3000万
会員権: -
純資産の部合計: 2154億2000万

2022年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 202億7400万
会員権: -
純資産の部合計: 2349億3200万

2023年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 229億8800万
会員権: -
純資産の部合計: 2617億9600万

2024年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 248億2600万
会員権: -
純資産の部合計: 2678億9700万