6869 シスメックス

時価

1兆7301億円

PER 予

31.16倍

2010年以降

14.52-87.15倍
（2010-2024年）

3.97倍

2010年以降

1.6-9.83倍
（2010-2024年）

1.09%

ROE 予

12.73%

ROA 予

8.89%

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高、法人所得税費用（IFRS）、当期経常利益

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高		法人所得税費用（IFRS）		当期経常利益
2008/03	-		-		145億
2009/03	-		-		130億	-10.7%
2010/03	-		-		158億	+21.5%
2011/03	-		-		180億	+14%
2012/03	-		-		191億	+6.4%
2013/03	-		-		230億	+20.1%
2014/03	-		-		338億	+47%
2015/03	19百万		-		460億	+36%
2016/03	-		-		543億	+18.3%
2017/03	-		-		318億	-41.6%
2018/03	-		190億		350億	+10.3%
2019/03	-		168億	-11.8%	496億	+41.5%
2020/03	-		146億	-12.9%	409億	-17.4%
2021/03	-		149億	+2.1%	312億	-23.7%
2022/03	-		203億	+35.8%	483億	+54.7%
2023/03	-		230億	+13.4%	578億	+19.5%
2024/03	-		248億	+8%	660億	+14.2%

2008年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 145億4500万

2009年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 129億8500万

2010年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 157億7200万

2011年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 179億7900万

2012年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 191億3000万

2013年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 229億7600万

2014年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 337億8200万

2015年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: 1900万
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 459億5500万

2016年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 543億4200万

2017年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: -
当期経常利益: 317億5300万

2018年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 190億4000万
当期経常利益: 350億3700万

2019年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 167億8900万
当期経常利益: 495億7000万

2020年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 146億1900万
当期経常利益: 409億4200万

2021年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 149億3000万
当期経常利益: 312億4200万

2022年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 202億7400万
当期経常利益: 483億4300万

2023年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 229億8800万
当期経常利益: 577億6400万

2024年3月

持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高: -
法人所得税費用（IFRS）: 248億2600万
当期経常利益: 659億6800万