持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高、自己株式の取得、剰余金の配当他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 自己株式の取得
- -2200万
- 剰余金の配当
- -20億3100万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 30億9300万
2009年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 自己株式の取得
- -1200万
- 剰余金の配当
- -26億5800万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 41億9700万
2010年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 自己株式の取得
- -800万
- 剰余金の配当
- -26億900万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 20億5600万
2011年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 自己株式の取得
- -4800万
- 剰余金の配当
- -30億2600万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 23億9300万
2012年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 自己株式の取得
- -300万
- 剰余金の配当
- -31億8400万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 26億900万
2013年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- -
- 自己株式の取得
- -400万
- 剰余金の配当
- -37億300万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 31億200万
2014年3月
2015年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金増加高
- 1900万
- 自己株式の取得
- -
- 剰余金の配当
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 38億9500万