商品及び製品、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 【期間】
- 通期
2009年3月
- 商品及び製品
- 133億3100万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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2010年3月
- 商品及び製品
- 139億8800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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2011年3月
- 商品及び製品
- 143億2900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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2012年3月
- 商品及び製品
- 165億3400万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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2013年3月
- 商品及び製品
- 203億1700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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2014年3月
- 商品及び製品
- 212億4200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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2015年3月
- 商品及び製品
- 227億3700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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2016年3月
- 商品及び製品
- 270億5600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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2017年3月
- 商品及び製品
- 130億2800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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2018年3月
- 商品及び製品
- 138億8600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 3300万
2019年3月
- 商品及び製品
- 105億300万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 4700万
2020年3月
- 商品及び製品
- 143億5200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 5000万
2021年3月
- 商品及び製品
- 147億2800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -900万
2022年3月
2023年3月
- 商品及び製品
- 239億9800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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