有価証券報告書-第65期(平成27年2月1日-平成28年1月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～40年
機械装置及び運搬具 2年～19年
その他 2年～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。