構築物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 1430万
- 2014年3月31日 -14.02%
- 1229万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2014/09/08 13:06
建物及び構築物 5年~47年
機械装置及び車両運搬具 3年~12年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2014/09/08 13:06
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 169千円 1,414千円 機械装置及び運搬具 748 9,540 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に提供している有形固定資産は、次のとおりであります。2014/09/08 13:06
上記有形固定資産のうち工場財団抵当に供している資産は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 1,155,612千円 991,226千円 機械装置及び運搬具 1,071,206 925,874
担保に提供している有形固定資産以外の資産は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 521,042千円 474,403千円 機械装置及び運搬具 1,071,206 925,874 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2014/09/08 13:06
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 21,139千円 21,139千円 機械装置及び運搬具 83,202 83,202 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりです。2014/09/08 13:06
建物及び構築物 5年~47年
機械装置及び運搬具 3年~12年