ダイヤモンド電機(6895)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2485万
- 2009年3月31日 -12.08%
- 2185万
- 2010年3月31日 -4.46%
- 2087万
- 2011年3月31日 -8.89%
- 1901万
- 2012年3月31日 -11.33%
- 1686万
- 2013年3月31日 -15.18%
- 1430万
- 2014年3月31日 -14.02%
- 1229万
- 2015年3月31日 +38.22%
- 1700万
- 2016年3月31日 +29.41%
- 2200万
- 2017年3月31日 -13.64%
- 1900万
- 2018年3月31日 -21.05%
- 1500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年~47年
機械及び装置並びに車両運搬具 3年~12年
工具、器具及び備品 2年~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 15:00 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2018/06/25 15:00
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 3 4 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に提供している有形固定資産は、次のとおりであります。2018/06/25 15:00
上記有形固定資産のうち工場財団抵当に供している資産は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 909百万円 859百万円 機械装置及び運搬具 963 901
担保に提供している有形固定資産以外の資産は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 355百万円 331百万円 機械装置及び運搬具 963 901 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2018/06/25 15:00
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 21百万円 21百万円 機械装置及び運搬具 83 81 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 2018/06/25 15:00
(資産のグルーピングの方法)用途 場所 種類 金額 共用資産 鳥取工場 建物及び構築物土地 56百万円115 合計 172 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 5年~47年
機械装置及び運搬具 3年~12年
その他 2年~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
当社及び国内連結子会社は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 15:00