建物及び構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～38年
機械及び装置	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2019/06/24 10:14

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成30年3月31日)	当連結会計年度(平成31年3月31日)
建物及び構築物	1,745千円	1,396千円
機械装置及び運搬具	65,334	57,625

担保付債務

2019/06/24 10:14

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物及び構築物	クリーンルーム関係設備	5,507	千円
工具、器具及び備品	販売促進用デモ機	11,807
	デジタルマイクロスコープ	8,580

2019/06/24 10:14

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～38年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2019/06/24 10:14