機械及び装置（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～38年
機械及び装置	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

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#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内訳

	前事業年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日)		当事業年度(自 平成31年4月1日至 令和2年3月31日)
機械及び装置	―	千円	799	千円

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#3 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日)		当事業年度(自 平成31年4月1日至 令和2年3月31日)
機械及び装置	0	千円	―	千円
工具、器具及び備品	106		26

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#4 担保に供している資産の注記

(1) 担保に供している資産

	前事業年度(平成31年3月31日)	当事業年度(令和2年3月31日)
建物及び構築物	1,396千円	1,117千円
機械及び装置	57,625	50,825
土地	47,320	47,320

(2) 担保に係る債務

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