フェローテック（6890）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6億3683万
2010年9月30日 -35.98%: 4億768万
2010年12月31日 +183.24%: 11億5471万
2011年3月31日 +132.21%: 26億8133万
2011年6月30日 -15.55%: 22億6449万
2011年9月30日 -5.66%: 21億3641万
2011年12月31日 -33.73%: 14億1583万
2012年3月31日 +8.36%: 15億3426万
2012年6月30日 -36.44%: 9億7510万
2012年9月30日: -58億6954万
2012年12月31日 -32.68%: -77億8793万
2013年3月31日: -33億6907万
2013年6月30日: 28億2319万
2013年9月30日 +58.58%: 44億7713万
2013年12月31日 +6.01%: 47億4638万
2014年3月31日 +69.55%: 80億4758万
2014年6月30日: -13億9305万
2014年9月30日 -14.42%: -15億9398万
2014年12月31日: 16億7165万
2015年3月31日 -8.18%: 15億3498万
2015年6月30日 -77.19%: 3億5006万
2015年9月30日 +382.63%: 16億8950万
2015年12月31日 -69.1%: 5億2210万
2016年3月31日: -1119万
2016年6月30日 -999.99%: -14億6545万
2016年9月30日 -225.1%: -47億6416万
2016年12月31日: -44億3895万
2017年3月31日: 7億5129万
2017年6月30日: -8875万
2017年9月30日: 17億1134万
2017年12月31日 +145.88%: 42億784万
2018年3月31日 -2.05%: 41億2165万
2018年6月30日: -7億1057万
2018年9月30日: 6億5828万
2018年12月31日 +77.13%: 11億6600万
2019年3月31日: -9億3191万
2019年6月30日: 24億4405万
2019年9月30日: -6億3061万
2019年12月31日 -278.13%: -23億8454万
2020年3月31日: -6億4037万
2020年6月30日 -263.1%: -23億2522万
2020年9月30日: -1億6966万
2020年12月31日: 69億5977万
2021年3月31日 +48.1%: 103億748万
2021年6月30日 +27.9%: 131億8307万
2021年9月30日 +73.1%: 228億1944万
2021年12月31日 +27.9%: 291億8697万
2022年3月31日 +38.13%: 403億1600万
2022年6月30日 -58.8%: 166億1000万
2022年9月30日 +141.71%: 401億4800万
2022年12月31日 +23.19%: 494億5900万
2023年3月31日 -21.46%: 388億4700万
2023年6月30日 -73.31%: 103億6700万
2023年9月30日 +138.57%: 247億3300万
2023年12月31日 +59.08%: 393億4500万
2024年3月31日 -14.35%: 336億9900万
2024年6月30日 -38.97%: 205億6700万
2024年9月30日 +122.96%: 458億5700万
2024年12月31日 -51.86%: 220億7500万
2025年3月31日 +116.52%: 477億9700万
2025年6月30日: -130億8300万
2025年9月30日 -14.48%: -149億7800万
2025年12月31日: 31億8300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 16:11

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに
従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。

2025/06/26 16:11

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

	投資有価証券	合計(百万円)
	その他有価証券
	株式(百万円)
期首残高	4,547	4,547
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上 (*1)	360	360
その他の包括利益に計上 (*2)	900	900
購入、売却

(*1) 連結損益計算書の「営業外収益」の「その他」に含まれております。
(*2) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」及び「為替換算調整勘定」に含まれております。

2025/06/26 16:11