- 6890
- 2026/10/16
- 時価
- 4947億円
- PER 予
- 13.69倍
- 2010年以降
- 赤字-214.17倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.53倍
- 2010年以降
- 0.26-2.13倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.19%
- ROE 予
- 11.14%
- ROA 予
- 4.8%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
フェローテック（6890）の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 69億6177万
- 2009年3月31日 +13.47%
- 78億9962万
- 2010年3月31日 +28.23%
- 101億2954万
- 2010年12月31日 +46.1%
- 147億9884万
- 2011年3月31日 +4.24%
- 154億2647万
- 2011年6月30日 +14.52%
- 176億6656万
- 2011年9月30日 -1.1%
- 174億7140万
- 2011年12月31日 -4.44%
- 166億9483万
- 2012年3月31日 -16.61%
- 139億2131万
- 2012年6月30日 -0.14%
- 139億248万
- 2012年9月30日 +4.37%
- 145億1065万
- 2012年12月31日 +2.93%
- 149億3613万
- 2013年3月31日 +2.01%
- 152億3576万
- 2013年6月30日 +8.82%
- 165億7924万
- 2013年9月30日 -6.28%
- 155億3731万
- 2013年12月31日 -1.78%
- 152億6010万
- 2014年3月31日 +11.05%
- 169億4653万
- 2014年6月30日 -1.85%
- 166億3357万
- 2014年9月30日 +1.9%
- 169億4992万
- 2014年12月31日 -5.24%
- 160億6135万
- 2015年3月31日 +5.66%
- 169億7100万
- 2015年6月30日 +9.54%
- 185億8941万
- 2015年9月30日 +2.9%
- 191億2790万
- 2015年12月31日 -9.97%
- 172億2017万
- 2016年3月31日 +3.05%
- 177億4598万
- 2016年6月30日 -9.55%
- 160億5167万
- 2016年9月30日 +7.83%
- 173億822万
- 2016年12月31日 -3.12%
- 167億6882万
- 2017年3月31日 +5.29%
- 176億5615万
- 2017年6月30日 -0.5%
- 175億6801万
- 2017年9月30日 +13.52%
- 199億4360万
- 2017年12月31日 +5.99%
- 211億3754万
- 2018年3月31日 -2.07%
- 207億34万
- 2018年6月30日 -1.79%
- 203億2980万
- 2018年9月30日 +3.67%
- 210億7601万
- 2018年12月31日 +1.45%
- 213億8131万
- 2019年3月31日 +0.37%
- 214億6067万
- 2019年6月30日 +1.08%
- 216億9159万
- 2019年9月30日 -9.19%
- 196億9914万
- 2019年12月31日 -5.28%
- 186億5849万
- 2020年3月31日 +9.52%
- 204億3508万
- 2020年6月30日 +4.06%
- 212億6399万
- 2020年9月30日 +8.8%
- 231億3581万
- 2020年12月31日 +31.23%
- 303億6028万
- 2021年3月31日 +6.06%
- 322億118万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 1.金融商品の状況に関する事項2026/06/25 15:35
当社グループは、現金及び預金に関しては、短期的な預金等に限定し、流動性リスクや信用リスクのある金融商品の取得を回避する方針で臨んでおります。受取手形及び売掛金に係る顧客の信用リスクは、四半期毎にその評価を行い、リスク低減を図っています。また、投資有価証券は主として株式であり、上場株式については四半期毎に時価の把握を行っています。資金調達に関しては、主として銀行等の金融機関よりの借入で賄っており、その使途は、運転資金および設備投資資金等、事業性資金に限っております。デリバティブ取引は、金利変動リスクに対応すべく、長期借入金の金利スワップ取引による金利の固定化を行っておりますが、その他投機的な取引は行わない方針であります。
2.金融商品の時価等に関する事項
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
