オーデリック(6889)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億1684万
- 2009年3月31日
- -9530万
- 2010年3月31日
- 5813万
- 2010年12月31日 +7.51%
- 6250万
- 2011年3月31日 +27.09%
- 7943万
- 2011年6月30日 -13.82%
- 6845万
- 2011年9月30日 -0.15%
- 6835万
- 2011年12月31日 -37.29%
- 4286万
- 2012年3月31日 +171.39%
- 1億1633万
- 2012年6月30日 -34.35%
- 7637万
- 2012年9月30日 -29.5%
- 5384万
- 2012年12月31日 +110.1%
- 1億1312万
- 2013年3月31日 +78.33%
- 2億173万
- 2013年6月30日 -19.8%
- 1億6179万
- 2013年9月30日 +34.84%
- 2億1816万
- 2013年12月31日 +26.21%
- 2億7536万
- 2014年3月31日 -6.43%
- 2億5765万
- 2014年6月30日 +6.93%
- 2億7551万
- 2014年9月30日 +10.06%
- 3億321万
- 2014年12月31日 +17.56%
- 3億5646万
- 2015年3月31日 +12.93%
- 4億254万
- 2015年6月30日 +7.74%
- 4億3372万
- 2015年9月30日 -18.11%
- 3億5515万
- 2015年12月31日 +19.97%
- 4億2610万
- 2016年3月31日 -15.65%
- 3億5940万
- 2016年6月30日 -18.97%
- 2億9122万
- 2016年9月30日 +9.01%
- 3億1745万
- 2016年12月31日 +28.58%
- 4億818万
- 2017年3月31日 +6.16%
- 4億3331万
- 2017年6月30日 +9.97%
- 4億7650万
- 2017年9月30日 +15.24%
- 5億4913万
- 2017年12月31日 +8.99%
- 5億9851万
- 2018年3月31日 -11.98%
- 5億2683万
- 2018年6月30日 -0.94%
- 5億2189万
- 2018年9月30日 +10.68%
- 5億7764万
- 2018年12月31日 -30%
- 4億437万
- 2019年3月31日 +10.87%
- 4億4833万
- 2019年6月30日 -2.1%
- 4億3891万
- 2019年9月30日 -1.43%
- 4億3262万
- 2019年12月31日 +25.54%
- 5億4314万
- 2020年3月31日 -32.04%
- 3億6913万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1630万
- 2009年3月31日
- -9566万
- 2010年3月31日
- 5777万
- 2011年3月31日 +37.48%
- 7943万
- 2012年3月31日 +46.45%
- 1億1633万
- 2013年3月31日 +73.41%
- 2億173万
- 2014年3月31日 +27.72%
- 2億5765万
- 2015年3月31日 +56.23%
- 4億254万
- 2016年3月31日 -10.72%
- 3億5940万
- 2017年3月31日 +20.56%
- 4億3331万
- 2018年3月31日 +21.58%
- 5億2683万
- 2019年3月31日 -14.9%
- 4億4833万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2019/06/24 9:00
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 136,884千円 △112,817千円 税効果額 △43,357千円 34,505千円 その他有価証券評価差額金 93,526千円 △78,504千円 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因の内訳2019/06/24 9:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 前払年金費用 △81,122千円 △92,720千円 その他有価証券評価差額金 △161,671千円 △127,165千円 資産除去債務 △109千円 △95千円
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/24 9:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △99,730千円 △93,909千円 その他有価証券評価差額金 △161,671千円 △127,165千円 資産除去債務 △708千円 △542千円