当期純利益
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9億7692万
- 2009年3月31日 -9.34%
- 8億8568万
- 2010年3月31日 +13.09%
- 10億158万
- 2011年3月31日 +10.03%
- 11億208万
- 2012年3月31日 +2.83%
- 11億3331万
- 2013年3月31日 +12.11%
- 12億7059万
個別
- 2008年3月31日
- 7億5932万
- 2009年3月31日 -6.19%
- 7億1232万
- 2010年3月31日 +7.37%
- 7億6482万
- 2011年3月31日 +2.68%
- 7億8532万
- 2012年3月31日 +4.64%
- 8億2173万
- 2013年3月31日 +5.63%
- 8億6795万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/06/27 13:13
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益(円) 64.79 99.80 67.31 41.34 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度においては、『中期経営計画2022-2024』において成長戦略の一つとして位置付けてきた『グローバル展開の推進』に基づいた取り組みの成果により、家庭用関連では海外市場向け都市ガス用警報器や警報器用ガスセンサの販売が好調に推移し、また、工業用関連、業務用関連についてもエレクトロニクス業界向けをはじめ、海外市場向けの販売が増加しました。さらに、国内市場においても全ての商品区分で販売が堅調に推移したことや為替の影響などにより、売上高は42,153百万円(前期比9.4%増)となりました。2025/06/27 13:13
利益につきましては、上記の中期経営計画における基盤戦略に基づく生産体制の強化や研究開発の促進、人的資本への投資などによりコストは全体として増加したものの、販売の増加や生産効率向上への取り組みの効果が上回り、経常利益は5,451百万円(前期比13.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は3,376百万円(前期比14.1%増)となりました。
当社グループの事業は、ガス警報器事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載の代わりに商品別概況を記載いたしております。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)1株当たり純資産額 1株当たり当期純利益 (注)1株当たり当期純利益の算定上の基礎は以下のとおりであり、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。潜在株式調整後1株当たり当期純利益
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