新コスモス電機（6824）の売上高の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 175億1302万
- 2009年3月31日 -1.5%
- 172億5043万
- 2010年3月31日 -3.22%
- 166億9440万
- 2011年3月31日 +2.55%
- 171億2011万
- 2012年3月31日 +6.47%
- 182億2842万
- 2013年3月31日 +3.54%
- 188億7407万
- 2014年3月31日 +0.36%
- 189億4125万
- 2015年3月31日 +1.31%
- 191億8984万
- 2016年3月31日 +1.91%
- 195億5566万
- 2017年3月31日 +23.05%
- 240億6292万
- 2018年3月31日 +13.03%
- 271億9889万
- 2019年3月31日 +4.79%
- 285億145万
- 2020年3月31日 -2.55%
- 277億7369万
- 2021年3月31日 +6.49%
- 295億7680万
- 2022年3月31日 +16.09%
- 343億3585万
- 2023年3月31日 +8.36%
- 372億688万
- 2024年3月31日 +3.6%
- 385億4630万
- 2025年3月31日 +9.36%
- 421億5355万
- 2026年3月31日 +18.83%
- 500億9154万
個別
- 2008年3月31日
- 177億7474万
- 2009年3月31日 -1.14%
- 175億7294万
- 2010年3月31日 -3.38%
- 169億7852万
- 2011年3月31日 +2.72%
- 174億3994万
- 2012年3月31日 +5.93%
- 184億7476万
- 2013年3月31日 +3%
- 190億2918万
- 2014年3月31日 -0.38%
- 189億5777万
- 2015年3月31日 +1.06%
- 191億5789万
- 2016年3月31日 +2.59%
- 196億5344万
- 2017年3月31日 +1.08%
- 198億6619万
- 2018年3月31日 +2.51%
- 203億6569万
- 2019年3月31日 +1.96%
- 207億6405万
- 2020年3月31日 -0.97%
- 205億6183万
- 2021年3月31日 +5.6%
- 217億1303万
- 2022年3月31日 +4.73%
- 227億4000万
- 2023年3月31日 +6.95%
- 243億2033万
- 2024年3月31日 +0.06%
- 243億3412万
- 2025年3月31日 +3.01%
- 250億6570万
- 2026年3月31日 +13.37%
- 284億1780万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における四半期情報等2026/06/26 12:55
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 10,985,574 24,634,488 36,765,903 50,091,543 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(千円) 1,545,049 4,004,431 5,900,164 7,913,694 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2026/06/26 12:55
- #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の数 2社
非連結子会社名
・新潟コスモス株式会社
・New Cosmos-BIE B.V.
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社2社は小規模会社であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/06/26 12:55 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 2026/06/26 12:55
- #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
(単位:千円)
2026/06/26 12:55日本 北米 アジア その他 合計 24,152,626 15,944,108 9,331,608 663,199 50,091,543 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.経営成績2026/06/26 12:55
当連結会計年度については、「中期経営計画2025-2027」における成長戦略の一つである「グローバル市場におけるエリア別戦略の推進」に基づいた取り組みの成果などにより、家庭用関連における北米向け電池式メタン警報器の販売が好調に推移し、グループ全体の売上増加に大きく寄与しました。北米向け製品の供給面については、前年度に開設した淀川工場や生産委託先であるメキシコ工場のライン増設など計画的に生産体制の拡張を進めております。また、国内市場における家庭用ガス警報器や業務用携帯型ガス検知器の販売、メンテナンスサービスも堅調に推移し、売上高は50,091百万円(前期比18.8%増)となりました。
利益については、人的資本への投資や研究開発の促進、生産体制の強化などによりコストは全体として増加したものの、販売の増加や収益性向上の効果が上回り、経常利益は7,921百万円(前期比45.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は5,208百万円(前期比54.2%増)となりました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2026/06/26 12:55
非連結子会社2社は小規模会社であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
