有価証券報告書-第59期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
当社グループは、同種・同系列のガス警報器・検知器の製造・販売及びメンテナンスを主な事業としており、事業セグメントはガス警報器事業の単一でありますので、記載を省略いたしております。
【関連情報】
前連結会計年度(自平成28年4月1日 至平成29年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
当連結会計年度(自平成29年4月1日 至平成30年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自平成28年4月1日 至平成29年3月31日)
当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自平成29年4月1日 至平成30年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自平成28年4月1日 至平成29年3月31日)
当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自平成29年4月1日 至平成30年3月31日)
当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。
【セグメント情報】
当社グループは、同種・同系列のガス警報器・検知器の製造・販売及びメンテナンスを主な事業としており、事業セグメントはガス警報器事業の単一でありますので、記載を省略いたしております。
【関連情報】
前連結会計年度(自平成28年4月1日 至平成29年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
| (単位:千円) |
| 商品名 | 家庭用ガス 警報器関連 | 工業用定置式 ガス検知警報器関連 | 業務用携帯型 ガス検知器関連 | その他 | 合計 |
| 外部顧客への売上高 | 11,312,463 | 6,578,761 | 4,848,954 | 1,322,746 | 24,062,925 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
| 日本 | 北米 | アジア | その他 | 合計 |
| 19,070,364 | 1,629,242 | 3,023,131 | 340,188 | 24,062,925 |
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
| 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 |
当連結会計年度(自平成29年4月1日 至平成30年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
| (単位:千円) |
| 商品名 | 家庭用ガス 警報器関連 | 工業用定置式 ガス検知警報器関連 | 業務用携帯型 ガス検知器関連 | その他 | 合計 |
| 外部顧客への売上高 | 12,868,824 | 7,184,887 | 5,140,318 | 2,004,862 | 27,198,893 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
| 日本 | 北米 | アジア | その他 | 合計 |
| 20,106,271 | 2,425,036 | 4,165,685 | 501,899 | 27,198,893 |
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
| 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 |
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自平成28年4月1日 至平成29年3月31日)
当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自平成29年4月1日 至平成30年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自平成28年4月1日 至平成29年3月31日)
当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自平成29年4月1日 至平成30年3月31日)
当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。