東洋電機（6655）の法人税等調整額の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2097万
- 2009年3月31日 +100.72%
- 4209万
- 2010年3月31日 -46.69%
- 2244万
- 2011年3月31日
- -3498万
- 2012年3月31日
- 949万
- 2013年3月31日
- -1923万
- 2014年3月31日 -26.57%
- -2434万
- 2015年3月31日 -50.61%
- -3665万
- 2016年3月31日
- 2286万
- 2017年3月31日 -97.35%
- 60万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 2524万
- 2019年3月31日
- -3365万
- 2020年3月31日
- -818万
- 2021年3月31日
- 3009万
- 2022年3月31日 +110.73%
- 6342万
- 2023年3月31日 +324.81%
- 2億6942万
- 2024年3月31日
- -9546万
- 2025年3月31日
- 371万
- 2026年3月31日
- -4747万
個別
- 2008年3月31日
- 2970万
- 2009年3月31日 +110.13%
- 6242万
- 2010年3月31日 -92.16%
- 489万
- 2011年3月31日
- -3348万
- 2012年3月31日
- 1142万
- 2013年3月31日
- -1846万
- 2014年3月31日 -51.8%
- -2803万
- 2015年3月31日
- -2736万
- 2016年3月31日
- 2281万
- 2017年3月31日 -51.09%
- 1116万
- 2018年3月31日 +115.99%
- 2410万
- 2019年3月31日
- -3046万
- 2020年3月31日
- -126万
- 2021年3月31日
- 3775万
- 2022年3月31日 +50.74%
- 5690万
- 2023年3月31日 +331.49%
- 2億4553万
- 2024年3月31日
- -9271万
- 2025年3月31日
- -450万
- 2026年3月31日 -830.08%
- -4189万
有報情報
- #1 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響2026/06/25 13:13
繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するため、その見積りの前提とした仮定に変更が生じた場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において繰延税金資産及び法人税等調整額の金額に重要な影響を与える可能性があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
