東洋電機(6655)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億5503万
- 2009年3月31日 -7.24%
- 2億3656万
- 2010年3月31日 -87.98%
- 2842万
- 2011年3月31日 +515.86%
- 1億7506万
- 2012年3月31日 +38.54%
- 2億4252万
- 2013年3月31日 -5.63%
- 2億2887万
- 2014年3月31日 -21.91%
- 1億7872万
- 2015年3月31日 -83.65%
- 2922万
- 2020年3月31日 +597.94%
- 2億400万
- 2021年3月31日 -20.1%
- 1億6300万
- 2023年3月31日
- -2億8000万
個別
- 2008年3月31日
- 1億8862万
- 2009年3月31日 +8.76%
- 2億513万
- 2010年3月31日 -56.45%
- 8934万
- 2011年3月31日 +69.39%
- 1億5134万
- 2012年3月31日 +18.67%
- 1億7959万
- 2013年3月31日 +20.66%
- 2億1669万
- 2014年3月31日 -21.35%
- 1億7043万
- 2015年3月31日 -84.58%
- 2628万
- 2016年3月31日 +931.16%
- 2億7100万
- 2017年3月31日 -35.06%
- 1億7600万
- 2018年3月31日 -18.75%
- 1億4300万
- 2019年3月31日 -43.36%
- 8100万
- 2020年3月31日 +56.79%
- 1億2700万
- 2021年3月31日 +32.28%
- 1億6800万
- 2022年3月31日 -11.9%
- 1億4800万
- 2023年3月31日
- -1億4600万
- 2024年3月31日
- 3億8900万
- 2025年3月31日 +20.31%
- 4億6800万
- 2026年3月31日 -35.47%
- 3億200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、MAツールを活用した営業活動の効率化や、DX推進による業務改善を進めております。さらに、デジタル人財の育成・確保を進めるとともに、サイバーセキュリティ対策の強化に取り組み、事業継続性の向上を図っております。また次世代に繋がる技術開発や、ベテラン社員が保有する技術の継承を目的とした「技術継承の見える化」を推進し、サステナビリティに対する意識を高め、持続可能な社会の実現に貢献しております。加えて、社内横断で新製品・新サービスのアイデア募集を行い、社員が社会の変化に対応しながら自由に発想できる環境づくりにも注力しております。2026/06/25 13:13
当連結会計年度の経営成績につきましては、前連結会計年度に比べ樹脂関連事業は増収となりましたが、国内制御装置関連事業と海外制御装置関連事業においては減収となりました。当社グループ全体の利益面では、売上高は減少したものの、売上原価率の抑制に伴い、営業利益、経常利益、税金等調整前当期純利益は増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益は、法人税額の負担が増加した結果、減益となりました。
その結果、売上高は8,872百万円(前連結会計年度比5.1%減)、営業利益は352百万円(前連結会計年度比20.6%増)、経常利益は420百万円(前連結会計年度比20.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は266百万円(前連結会計年度比5.6%減)となりました。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/25 13:13
1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。