建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額には建設仮勘定は含まれておりません。また上記金額には消費税等を含めておりません。
2.上記の他、建物及び土地の年間賃借料が46百万円あります。
3.従業員数には、パートタイマー及び社外への出向者は含まれておりません。

2015/12/24 9:53

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 17年～38年
機械及び装置 2年～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/12/24 9:53

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)	当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	-百万円	19百万円
機械装置及び運搬具	1	18

2015/12/24 9:53

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)	当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	0百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	2	4

2015/12/24 9:53

#5 担保に供している資産の注記（連結）

(担保に供している資産)

	前連結会計年度(平成26年9月30日)	当連結会計年度(平成27年9月30日)
建物及び構築物	2,530 (1,389)百万円	1,926 (1,342)百万円
土地	1,216 (110)	963 (110)

(注)上記のうち、( )内書は抵当権設定仮登記分であります。
(上記に対応する債務)

2015/12/24 9:53

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、当社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。また、一部の在外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 17年～38年
機械装置及び運搬具 2年～7年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/12/24 9:53