構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、一部の在外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/02/27 15:16

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5.固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 2019年10月1日至 2020年12月31日)	当連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2025/02/27 15:16

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 2019年10月1日至 2020年12月31日)	当連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日)
建物及び構築物	0百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2025/02/27 15:16

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2019年10月1日至 2020年12月31日)	当連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日)
建物及び構築物	11百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	1	3

2025/02/27 15:16

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2019年10月1日 至 2020年12月31日)

用途	場所	種類	金額
事業用資産	青森県平川市	建物及び構築物	5	百万円
		機械装置及び運搬具	7	百万円
		その他(有形固定資産)	0	百万円

当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。TE事業において、当該事業のキャッシュ・フローがマイナスになっており、将来についても当該事業の事業用資産のキャッシュ・フローの見積期間内においてマイナスになると見込まれることから、TE事業にかかる資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(13百万円)として特別損失に計上しております。
また、将来の使用が見込まれていない遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2百万円)として特別損失に計上しております。

2025/02/27 15:16

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/02/27 15:16