ソフトウエア

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準

2026/03/25 11:42

#2 固定資産売却益の注記

※3.固定資産売却益の内訳

	前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
工具、器具及び備品	4(0)	0(-)
ソフトウエア	0(-)	-(-)
計	34(21)	45(35)

( )は関係会社に係るものであります。

2026/03/25 11:42

#3 固定資産除却損の注記

※4.固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
工具、器具及び備品	1	1
ソフトウエア	-	0
計	2	22

2026/03/25 11:42

#4 減損損失に関する注記

前事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)

用途	場所	種類	金額
建設仮勘定	97	百万円
ソフトウエア	47	百万円
その他(無形固定資産)	27	百万円

当社は、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っております。TE事業において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているため、TE事業に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(269百万円)として特別損失に計上しております。
なお、事業用資産の減損損失の測定における回収可能価額は正味売却価額により測定しており、このうち土地、建物に係る正味売却価額は、不動産鑑定評価額により評価し、その他については売却可能性が見込めないため、備忘価額により評価しております。

2026/03/25 11:42

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準

2026/03/25 11:42