6881 キョウデン

6881
2023/10/25
時価
313億円
PER 予
10.26倍
2010年以降
赤字-565.52倍
(2010-2023年)
PBR
1.13倍
2010年以降
0.46-2.2倍
(2010-2023年)
配当 予
0%
ROE 予
11%
ROA 予
4.18%
資料
Link
CSV,JSON

利益剰余金

【期間】

連結

2007年3月31日
71億4800万
2008年3月31日 -7.67%
66億
2009年3月31日 -50.59%
32億6100万
2010年3月31日 -54.03%
14億9900万
2011年3月31日 +89.73%
28億4400万
2012年3月31日 +23.49%
35億1200万
2013年3月31日 -3.87%
33億7600万
2014年3月31日 +8.65%
36億6800万
2015年3月31日 +1.12%
37億900万
2016年3月31日 +3.07%
38億2300万
2017年3月31日 +37.09%
52億4100万
2018年3月31日 +39.29%
73億
2019年3月31日 +36.3%
99億5000万
2020年3月31日 +11.31%
110億7500万
2021年3月31日 +21.44%
134億5000万
2022年3月31日 +23.67%
166億3400万
2023年3月31日 +12.35%
186億8900万

個別

2007年3月31日
49億900万
2008年3月31日 +26.56%
62億1300万
2009年3月31日 -37.28%
38億9700万
2010年3月31日 -75.85%
9億4100万
2011年3月31日 +62.81%
15億3200万
2012年3月31日 +143.73%
37億3400万
2013年3月31日 +4.5%
39億200万
2014年3月31日 -2.84%
37億9100万
2015年3月31日 +1.69%
38億5500万
2016年3月31日 +3.24%
39億8000万
2017年3月31日 +5.48%
41億9800万
2018年3月31日 +17.89%
49億4900万
2019年3月31日 +22.35%
60億5500万
2020年3月31日 +9.79%
66億4800万
2021年3月31日 +24.2%
82億5700万
2022年3月31日 +16.6%
96億2800万
2023年3月31日 +6.33%
102億3700万

有報情報

#1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社 東莞光路電子有限公司
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社東莞光路電子有限公司及びその他の非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/30 9:11
#2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法を適用していない非連結子会社東莞光路電子有限公司は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2023/06/30 9:11
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末の負債は41,464百万円(前年同期比12,030百万円増)となりました。流動負債は30,784百万円(前年同期比8,156百万円増)、固定負債は10,679百万円(前年同期比3,873百万円増)となっております。流動負債の主な増加要因は、支払手形及び買掛金の増加(前年同期比92百万円増)、賞与引当金の増加(前年同期比166百万円)及び短期借入金の増加(前年同期比7,000百万円増)であります。また、固定負債の主な増加要因は、長期借入金の増加(前年同期比4,149百万円増)であります。
当連結会計年度末の純資産は26,596百万円(前年同期比2,617百万円増)となりました。純資産の主な増加要因は、利益剰余金の増加(前年同期比2,055百万円増)及び為替換算調整勘定の増加(前年同期比577百万円)であります。
b.売上高及び営業損益の概況につきましては、「(1)経営成績等の状況の概況」に記載のとおりであります。
2023/06/30 9:11
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社東莞光路電子有限公司及びその他の非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項
2023/06/30 9:11