利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 71億4800万
- 2008年3月31日 -7.67%
- 66億
- 2009年3月31日 -50.59%
- 32億6100万
- 2010年3月31日 -54.03%
- 14億9900万
- 2011年3月31日 +89.73%
- 28億4400万
- 2012年3月31日 +23.49%
- 35億1200万
- 2013年3月31日 -3.87%
- 33億7600万
- 2014年3月31日 +8.65%
- 36億6800万
- 2015年3月31日 +1.12%
- 37億900万
- 2016年3月31日 +3.07%
- 38億2300万
- 2017年3月31日 +37.09%
- 52億4100万
- 2018年3月31日 +39.29%
- 73億
- 2019年3月31日 +36.3%
- 99億5000万
- 2020年3月31日 +11.31%
- 110億7500万
- 2021年3月31日 +21.44%
- 134億5000万
- 2022年3月31日 +23.67%
- 166億3400万
- 2023年3月31日 +12.35%
- 186億8900万
個別
- 2007年3月31日
- 49億900万
- 2008年3月31日 +26.56%
- 62億1300万
- 2009年3月31日 -37.28%
- 38億9700万
- 2010年3月31日 -75.85%
- 9億4100万
- 2011年3月31日 +62.81%
- 15億3200万
- 2012年3月31日 +143.73%
- 37億3400万
- 2013年3月31日 +4.5%
- 39億200万
- 2014年3月31日 -2.84%
- 37億9100万
- 2015年3月31日 +1.69%
- 38億5500万
- 2016年3月31日 +3.24%
- 39億8000万
- 2017年3月31日 +5.48%
- 41億9800万
- 2018年3月31日 +17.89%
- 49億4900万
- 2019年3月31日 +22.35%
- 60億5500万
- 2020年3月31日 +9.79%
- 66億4800万
- 2021年3月31日 +24.2%
- 82億5700万
- 2022年3月31日 +16.6%
- 96億2800万
- 2023年3月31日 +6.33%
- 102億3700万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社 東莞光路電子有限公司
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社東莞光路電子有限公司及びその他の非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/30 9:11 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない非連結子会社東莞光路電子有限公司は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2023/06/30 9:11
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の負債は41,464百万円(前年同期比12,030百万円増)となりました。流動負債は30,784百万円(前年同期比8,156百万円増)、固定負債は10,679百万円(前年同期比3,873百万円増)となっております。流動負債の主な増加要因は、支払手形及び買掛金の増加(前年同期比92百万円増)、賞与引当金の増加(前年同期比166百万円)及び短期借入金の増加(前年同期比7,000百万円増)であります。また、固定負債の主な増加要因は、長期借入金の増加(前年同期比4,149百万円増)であります。2023/06/30 9:11
当連結会計年度末の純資産は26,596百万円(前年同期比2,617百万円増)となりました。純資産の主な増加要因は、利益剰余金の増加(前年同期比2,055百万円増)及び為替換算調整勘定の増加(前年同期比577百万円)であります。
b.売上高及び営業損益の概況につきましては、「(1)経営成績等の状況の概況」に記載のとおりであります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2023/06/30 9:11
非連結子会社東莞光路電子有限公司及びその他の非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項