日本電子材料(6855)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5億7300万
- 2009年3月31日 -6.81%
- 5億3400万
- 2010年3月31日 -1.31%
- 5億2700万
- 2011年3月31日 +44.78%
- 7億6300万
- 2012年3月31日 -9.7%
- 6億8900万
- 2013年3月31日 -8.85%
- 6億2800万
- 2014年3月31日 -9.39%
- 5億6900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/24 12:45
b.使用権資産建物及び構築物 5年~50年 機械装置及び運搬具 2年~10年 工具、器具及び備品 2年~15年
リース期間を償却期間とした定額法を採用しております。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2025/06/24 12:45
担保に係る債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 368百万円 389百万円 土地 382百万円 382百万円
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 12:45
(注)評価性引当額が12百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社において関係会社株式評価損に係る 評価性引当額を17百万円追加的に認識したことによります。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) (2) 繰延税金負債 土地建物圧縮積立金 40百万円 41百万円 その他 2百万円 5百万円
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 12:45
(注) 1.評価性引当額が14百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社において関係会社株式評価損に係る評価性引当額を16百万円追加的に認識したことによります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 在外子会社の留保利益 269百万円 363百万円 土地建物圧縮積立金 40百万円 41百万円 その他 2百万円 19百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ5,089百万円増加し、39,859百万円となりました。2025/06/24 12:45
これは主として、現金及び預金が2,069百万円、建設仮勘定が642百万円減少しましたが、売掛金が4,125百万円、製品が234百万円、仕掛品が355百万円、建物及び構築物(純額)が2,865百万円増加したこと等によるものであります。
(負債)