- 6855
- 2026/09/04
- 時価
- 913億円
- PER 予
- 13.62倍
- 2010年以降
- 赤字-90.91倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.97倍
- 2010年以降
- 0.36-3.35倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.61%
- ROE 予
- 14.43%
- ROA 予
- 11.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本電子材料（6855）の賞与引当金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 500万
- 2009年3月31日 +40%
- 700万
- 2010年3月31日 -71.43%
- 200万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 6000万
- 2011年6月30日 +111.67%
- 1億2700万
- 2011年12月31日 -4.72%
- 1億2100万
- 2012年6月30日 -49.59%
- 6100万
- 2012年12月31日 +1.64%
- 6200万
- 2013年6月30日 -1.61%
- 6100万
- 2013年12月31日 -3.28%
- 5900万
- 2014年6月30日 +1.69%
- 6000万
- 2014年12月31日 +55%
- 9300万
- 2015年6月30日 +35.48%
- 1億2600万
- 2015年12月31日 -3.17%
- 1億2200万
- 2016年6月30日 -3.28%
- 1億1800万
- 2016年12月31日 -0.85%
- 1億1700万
- 2017年6月30日 +6.84%
- 1億2500万
- 2017年12月31日 -49.6%
- 6300万
- 2018年6月30日 +111.11%
- 1億3300万
- 2018年12月31日 +0.75%
- 1億3400万
- 2019年6月30日 -26.12%
- 9900万
- 2019年12月31日 +39.39%
- 1億3800万
- 2020年6月30日 +5.8%
- 1億4600万
- 2020年9月30日 -36.3%
- 9300万
- 2020年12月31日 +108.6%
- 1億9400万
- 2021年3月31日 -60.31%
- 7700万
- 2021年6月30日 +166.23%
- 2億500万
- 2021年9月30日 +112.68%
- 4億3600万
- 2021年12月31日 -45.87%
- 2億3600万
- 2022年3月31日 +83.47%
- 4億3300万
- 2022年6月30日 -42.96%
- 2億4700万
- 2022年9月30日 +96.76%
- 4億8600万
- 2022年12月31日 -47.33%
- 2億5600万
- 2023年3月31日 +98.05%
- 5億700万
- 2023年6月30日 -47.34%
- 2億6700万
- 2023年9月30日 +47.57%
- 3億9400万
- 2023年12月31日 -30.2%
- 2億7500万
- 2024年3月31日 +71.27%
- 4億7100万
- 2024年6月30日 -47.77%
- 2億4600万
- 2024年9月30日 +134.55%
- 5億7700万
- 2024年12月31日 -55.29%
- 2億5800万
- 2025年3月31日 +141.47%
- 6億2300万
- 2025年6月30日 -55.7%
- 2億7600万
- 2025年9月30日 +149.28%
- 6億8800万
- 2025年12月31日 -43.02%
- 3億9200万
- 2026年3月31日 +84.44%
- 7億2300万
- 2026年6月30日 -56.71%
- 3億1300万
個別
- 2021年3月31日
- 7600万
- 2022年3月31日 +469.74%
- 4億3300万
- 2023年3月31日 +17.09%
- 5億700万
- 2024年3月31日 -7.1%
- 4億7100万
- 2025年3月31日 +32.27%
- 6億2300万
- 2026年3月31日 +16.05%
- 7億2300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第2四半期連結累計期間における営業活動による資金の増加は、2,035百万円(前年同四半期比60.5%増)となりました。2023/11/13 12:21
これは主として、賞与引当金の減少112百万円、仕入債務の減少646百万円等による減少要因があったものの、減価償却費526百万円、売上債権の減少2,293百万円等による増加要因があったことによります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
