- 6855
- 2026/09/04
- 時価
- 913億円
- PER 予
- 13.62倍
- 2010年以降
- 赤字-90.91倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.97倍
- 2010年以降
- 0.36-3.35倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.61%
- ROE 予
- 14.43%
- ROA 予
- 11.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本電子材料（6855）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 500万
- 2009年3月31日 +40%
- 700万
- 2010年3月31日 -71.43%
- 200万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 6000万
- 2011年6月30日 +111.67%
- 1億2700万
- 2011年12月31日 -4.72%
- 1億2100万
- 2012年6月30日 -49.59%
- 6100万
- 2012年12月31日 +1.64%
- 6200万
- 2013年6月30日 -1.61%
- 6100万
- 2013年12月31日 -3.28%
- 5900万
- 2014年6月30日 +1.69%
- 6000万
- 2014年12月31日 +55%
- 9300万
- 2015年6月30日 +35.48%
- 1億2600万
- 2015年12月31日 -3.17%
- 1億2200万
- 2016年6月30日 -3.28%
- 1億1800万
- 2016年12月31日 -0.85%
- 1億1700万
- 2017年6月30日 +6.84%
- 1億2500万
- 2017年12月31日 -49.6%
- 6300万
- 2018年6月30日 +111.11%
- 1億3300万
- 2018年12月31日 +0.75%
- 1億3400万
- 2019年6月30日 -26.12%
- 9900万
- 2019年12月31日 +39.39%
- 1億3800万
- 2020年6月30日 +5.8%
- 1億4600万
- 2020年9月30日 -36.3%
- 9300万
- 2020年12月31日 +108.6%
- 1億9400万
- 2021年3月31日 -60.31%
- 7700万
- 2021年6月30日 +166.23%
- 2億500万
- 2021年9月30日 +112.68%
- 4億3600万
- 2021年12月31日 -45.87%
- 2億3600万
- 2022年3月31日 +83.47%
- 4億3300万
- 2022年6月30日 -42.96%
- 2億4700万
- 2022年9月30日 +96.76%
- 4億8600万
- 2022年12月31日 -47.33%
- 2億5600万
- 2023年3月31日 +98.05%
- 5億700万
- 2023年6月30日 -47.34%
- 2億6700万
- 2023年9月30日 +47.57%
- 3億9400万
- 2023年12月31日 -30.2%
- 2億7500万
- 2024年3月31日 +71.27%
- 4億7100万
- 2024年6月30日 -47.77%
- 2億4600万
- 2024年9月30日 +134.55%
- 5億7700万
- 2024年12月31日 -55.29%
- 2億5800万
- 2025年3月31日 +141.47%
- 6億2300万
- 2025年6月30日 -55.7%
- 2億7600万
- 2025年9月30日 +149.28%
- 6億8800万
- 2025年12月31日 -43.02%
- 3億9200万
- 2026年3月31日 +84.44%
- 7億2300万
- 2026年6月30日 -56.71%
- 3億1300万
個別
- 2021年3月31日
- 7600万
- 2022年3月31日 +469.74%
- 4億3300万
- 2023年3月31日 +17.09%
- 5億700万
- 2024年3月31日 -7.1%
- 4億7100万
- 2025年3月31日 +32.27%
- 6億2300万
- 2026年3月31日 +16.05%
- 7億2300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合2026/06/24 12:54
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与 94 百万円 127 百万円 賞与引当金繰入額 86 百万円 106 百万円 退職給付費用 16 百万円 18 百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、主として一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/24 12:54
賞与引当金
従業員に対する賞与の支出に備えるため、当連結会計年度に負担すべき支給見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2026/06/24 12:54
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 5 4 4 5 賞与引当金 623 723 623 723 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 12:54
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税等 60百万円 93百万円 賞与引当金 221百万円 263百万円 棚卸資産評価損等 220百万円 261百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 12:54
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税等 60百万円 93百万円 賞与引当金 221百万円 263百万円 未実現棚卸資産売却益 45百万円 32百万円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/24 12:54
賞与引当金
従業員に対する賞与の支出に備えるため、当事業年度に負担すべき支給見込額を計上しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
