有価証券報告書-第34期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法により、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～47年
機械装置及び運搬具	2～8年
その他(工具器具 及び備品)	2～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
……社内における利用可能期間に基づく定額法
その他
……定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。