建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年～38年
機械装置 6年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/04/26 9:36

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年2月1日至 平成29年1月31日)		当連結会計年度(自 平成29年2月1日至 平成30年1月31日)
建物及び構築物	-千円		2,107千円
機械装置	788		12,456

2018/04/26 9:36

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保として供している資産は次のとおりであります。

建物	1,038,369千円
機械装置	41,475
土地	2,211,493
合計	3,291,338

(注)担保に供している土地のうち11,885千円は、株式会社エーシックとの共有分であり、当社グループ持分を株式会社エーシックの銀行借入10,670千円に担保提供しているもので、当該借入額は下記に含まれておりません。
上記に対応する当社グループ債務は次のとおりであります。

2018/04/26 9:36

#4 遊休資産に関する注記

※2 遊休資産として以下のものが含まれております。

前連結会計年度(平成29年1月31日)		当連結会計年度(平成30年1月31日)
建物及び構築物	583,417千円		547,484千円
土地	322,306		335,202

2018/04/26 9:36

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 31年～38年
機械装置及び運搬具 6年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
当社はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/04/26 9:36