石井表記(6336)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年1月31日
- 26億6810万
- 2010年1月31日 -7.46%
- 24億6897万
- 2011年1月31日 -7.54%
- 22億8292万
- 2012年1月31日 -2.77%
- 22億1979万
- 2013年1月31日 -8.03%
- 20億4159万
- 2014年1月31日 -7.38%
- 18億9092万
- 2015年1月31日 -8.13%
- 17億3721万
- 2016年1月31日 -6.71%
- 16億2069万
- 2017年1月31日 -6.44%
- 15億1639万
- 2018年1月31日 -5.68%
- 14億3023万
- 2019年1月31日 -7.99%
- 13億1598万
- 2020年1月31日 -7.72%
- 12億1437万
- 2021年1月31日 -7.19%
- 11億2710万
- 2022年1月31日 -6.25%
- 10億5661万
- 2023年1月31日 -7.48%
- 9億7763万
- 2024年1月31日 -5.42%
- 9億2459万
- 2025年1月31日 -7.2%
- 8億5800万
- 2026年1月31日 -11.07%
- 7億6300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。2026/04/23 9:31
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/04/23 9:31
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 土地 -百万円 62百万円 建物及び構築物 - 7 機械装置 5 - - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/04/23 9:31
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 建物及び構築物 -百万円 8百万円 機械装置 1 0 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保として供している資産は次のとおりであります。2026/04/23 9:31
(注)担保に供している土地のうち11百万円は、株式会社エーシックとの共有分であり、当社グループ持分を株式会社エーシックの銀行借入債務等に対して極度額60百万円の根抵当権を設定しているもので、当該借入額は下記に含まれておりません。建物 854百万円 土地 1,970 合計 2,825
担保付債務は、次のとおりであります。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 遊休資産については、今後も事業の用に供する予定がないため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額2百万円を減損損失として特別損失に計上しております。2026/04/23 9:31
回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物、土地については不動産鑑定評価額等により評価し、その他の資産は売却見込みがないため正味売却価額は零としております。
当連結会計年度(自 2025年2月1日 至 2026年1月31日) - #6 遊休資産に関する注記(連結)
- ※2 遊休資産として以下のものが含まれております。2026/04/23 9:31
前連結会計年度(2025年1月31日) 当連結会計年度(2026年1月31日) 建物及び構築物 316百万円 268百万円 土地 436 290 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- なお、当連結会計年度においてディスプレイ及び電子部品事業用資産について、営業活動から生ずる損益(本社費等配賦後)が継続してマイナスとなり、減損の兆候が認められたため、減損の認識の判定及び測定を行った結果、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を下回ったため、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額86百万円を減損損失として特別損失に計上しております。2026/04/23 9:31
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び構築物、土地については不動産鑑定評価額等により評価しております。
② 主要な仮定 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/04/23 9:31
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。