建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～47年
構築物 10～15年

2015/06/26 14:23

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	3,213千円	530千円
機械装置及び運搬具	10,777千円	13,003千円

2015/06/26 14:23

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	98,409千円	―千円
土地	333,332千円	―千円

2015/06/26 14:23

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	場所	種類及び減損金額(千円)
実装事業用資産	三和電子㈱(岡山県津山市)	建物及び構築物	16,517
		機械装置及び運搬具	9,722
		土地	26,763
		その他	169
		合計	53,173

当社グループは事業用資産、賃貸資産、遊休資産の区分にて資産のグループ化を行い、事業用資産については、事業区分を基準としてグルーピングを行っております。
また、賃貸資産、遊休資産については個別物件単位にてグルーピングを行っております。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失53,173千円として特別損失に計上しました。

2015/06/26 14:23

#5 設備の新設、除却等の計画（連結）

要な設備の新設等
当連結会計年度末において計画している当社グループの設備の新設は740百万円であり、日本におきましては、京都工場、九州工場におけるプリント配線板生産設備の更新及び新潟工場における建物修繕等で370百万円、中国におきましてはプリント配線板製造ライン構成変更等で320百万円、インドネシアにおきましては、プリント配線板生産設備の更新等で50百万であります。
なお、資金調達方法につきましては、自己資金及び借入金による予定であります。

2015/06/26 14:23

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。また、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 4～10年
その他 2～15年
また、当社及び国内連結子会社は、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
のれん 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。リース資産は該当する固定資産の科目に含めて計上しております。2015/06/26 14:23