- 6832
- 2026/10/09
- 時価
- 354億円
- PER 予
- 143.88倍
- 2010年以降
- 赤字-1670.4倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.76倍
- 2010年以降
- 0.21-2.1倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.83%
- ROE 予
- 0.53%
- ROA 予
- 0.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アオイ電子（6832）の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 8億3661万
- 2017年3月31日 +20.67%
- 10億957万
- 2017年6月30日 +10.64%
- 11億1700万
- 2017年9月30日 +49.8%
- 16億7324万
- 2017年12月31日 +2.86%
- 17億2103万
- 2018年3月31日 +0.29%
- 17億2607万
- 2018年6月30日 +6.73%
- 18億4217万
- 2018年9月30日 +11.31%
- 20億5045万
- 2018年12月31日 -4.03%
- 19億6792万
- 2019年3月31日 -5.59%
- 18億5790万
- 2019年6月30日 +6.91%
- 19億8632万
- 2019年9月30日 -11.94%
- 17億4908万
- 2019年12月31日 +36.7%
- 23億9097万
- 2020年3月31日 -32.65%
- 16億1032万
- 2020年6月30日 -1.47%
- 15億8660万
- 2020年9月30日 +14.81%
- 18億2156万
- 2020年12月31日 +24.49%
- 22億6770万
- 2021年3月31日 -9.21%
- 20億5892万
- 2021年6月30日 +16.93%
- 24億747万
- 2021年9月30日 -0.13%
- 24億424万
- 2021年12月31日 -3.41%
- 23億2236万
- 2022年3月31日 -35.23%
- 15億421万
- 2022年6月30日 +3.95%
- 15億6362万
- 2022年9月30日 -21.08%
- 12億3400万
- 2022年12月31日 +8%
- 13億3269万
- 2023年3月31日 -36.09%
- 8億5171万
- 2023年6月30日 -22.93%
- 6億5638万
- 2023年9月30日 +35.53%
- 8億8959万
- 2023年12月31日 +1.81%
- 9億572万
- 2024年3月31日 +1.14%
- 9億1602万
- 2024年6月30日 -7.51%
- 8億4719万
- 2024年9月30日 -24.34%
- 6億4095万
- 2024年12月31日 +24.13%
- 7億9565万
- 2025年3月31日 +0.92%
- 8億297万
- 2025年6月30日 +1.06%
- 8億1149万
- 2025年9月30日 -13.28%
- 7億369万
- 2025年12月31日 +23.67%
- 8億7029万
- 2026年3月31日 -27.27%
- 6億3296万
- 2026年6月30日 +14.88%
- 7億2715万
個別
- 2014年3月31日
- 3億7818万
- 2015年3月31日 +97.82%
- 7億4812万
- 2016年3月31日 +11.83%
- 8億3661万
- 2017年3月31日 +20.67%
- 10億957万
- 2018年3月31日 +70.97%
- 17億2607万
- 2019年3月31日 +7.64%
- 18億5790万
- 2020年3月31日 -13.33%
- 16億1032万
- 2021年3月31日 +27.86%
- 20億5892万
- 2022年3月31日 -26.94%
- 15億421万
- 2023年3月31日 -43.38%
- 8億5171万
- 2024年3月31日 +7.55%
- 9億1602万
- 2025年3月31日 -12.34%
- 8億297万
- 2026年3月31日 -21.17%
- 6億3296万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式、地方債および社債であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/06/26 11:22
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、そのほとんどが4カ月以内の支払期日であります。一部外貨建てのものについては、為替の変動リスクに晒されておりますが、同じ外貨建ての売掛金の残高の範囲内にあります。
借入金およびファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に運転資金および設備投資に係る資金調達を目的としたものであり、償還日は最長で決算日後6年であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
