ローランドディー.ジー.(6789)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 45億5886万
- 2009年3月31日 -36.56%
- 28億9229万
- 2009年12月31日
- -6億3613万
- 2010年3月31日
- -8211万
- 2010年6月30日
- 2億3099万
- 2010年9月30日 +209.75%
- 7億1551万
- 2010年12月31日 -15.88%
- 6億188万
- 2011年3月31日 +4.08%
- 6億2643万
- 2011年6月30日
- -1億1599万
- 2011年9月30日
- 1億9774万
- 2011年12月31日 +71.85%
- 3億3981万
- 2012年3月31日 +102.33%
- 6億8753万
- 2012年6月30日
- -9034万
- 2012年9月30日
- 7440万
- 2012年12月31日
- -8871万
- 2013年3月31日
- 3億5646万
- 2013年6月30日 +14.21%
- 4億712万
- 2013年9月30日 +304.28%
- 16億4590万
- 2013年12月31日 +80.72%
- 29億7441万
- 2014年3月31日 +43.41%
- 42億6548万
- 2014年6月30日 -71.49%
- 12億1622万
- 2014年9月30日 +78.35%
- 21億6918万
- 2014年12月31日 +15.13%
- 24億9734万
- 2015年3月31日 +27.75%
- 31億9029万
- 2017年6月30日
- -3200万
- 2018年6月30日
- 10億4200万
- 2019年6月30日 +2.69%
- 10億7000万
個別
- 2008年3月31日
- 31億9181万
- 2009年3月31日 -26.97%
- 23億3096万
- 2010年3月31日 -68.22%
- 7億4074万
- 2011年3月31日 +97.73%
- 14億6463万
- 2012年3月31日 -30.28%
- 10億2109万
- 2013年3月31日 -62.16%
- 3億8641万
- 2014年3月31日 +573.41%
- 26億212万
- 2015年3月31日 +50.86%
- 39億2550万
- 2015年12月31日 -21.82%
- 30億6900万
- 2016年12月31日 -22.32%
- 23億8400万
- 2017年12月31日 -0.17%
- 23億8000万
- 2018年12月31日 -33.53%
- 15億8200万
- 2019年12月31日 -56.45%
- 6億8900万
- 2020年12月31日
- -1400万
- 2021年12月31日
- 18億9200万
- 2022年12月31日 +141.44%
- 45億6800万
- 2023年12月31日 +1.82%
- 46億5100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2024/03/29 15:28
②重要な訴訟事件等(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益(円) 77.09 94.40 82.45 100.61
「注記事項 連結貸借対照表関係 2.偶発債務」に記載の通りであります。 - #2 役員報酬(連結)
- 1.総額の決定方針2024/03/29 15:28
支給総額の決定に際しては、株主総会で承認されている固定報酬及び役員賞与合計の額300百万円を超えないこと、かつ役員賞与支給規程に定める数値基準(役員賞与合計は、開示されている連結業績見通しにおける営業利益の2%、当期純利益の3%を上限とする)に適合していることを条件としております。なお、役員賞与支給規程に基づき、決算確定前に下記のひとつに該当した場合、役員賞与は支給しないものとしております。
イ.連結決算で営業利益あるいは純利益が赤字の場合 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループでは、「筋肉質な企業体質への変革」と「事業ポートフォリオの転換」を基本戦略にした3ヶ年の中期経営計画(2021年~2023年)を策定し、従来のサイン(広告・看板)市場向けの低溶剤プリンターに依存するビジネスモデルからの変革に取り組んでおります。当期は、事業ポートフォリオの転換の完遂を目指すべく、積極的な新製品投入とグローバルなプロモーション活動を展開してまいりました。需要面ではポストコロナへの移行にともない経済活動の正常化が進み、設備投資需要や出力需要が堅調に推移しました。供給面では、年初から第2四半期にかけて部材の一部で調達難な状況が続いたためフレキシブルに生産計画を見直したほか、代替部品の採用などの対策を講じ、生産・供給への影響の低減に努めましたが、受注残が増加しました。第3四半期以降は、部材調達難の状況が改善したことから増産体制を整備し、受注残を解消しました。2024/03/29 15:28
これらの結果、当期の経営成績は、売上高は前期比7.1%増の540億18百万円となりました。売上原価率は、海上輸送費が前期に比べて減少したことから、前期に比べて0.7ポイント改善しました。販売費及び一般管理費は、積極的なプロモーション活動を展開したことなどにより、人件費や広告宣伝費、旅費交通費、運搬保管料などが増加し、前期を上回りました。これにより、営業利益は前期比14.2%減の52億17百万円、経常利益は前期比12.7%減の53億48百万円となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、第4四半期に拠点統合に伴う旧本社の土地建物の固定資産譲渡益を特別利益に計上したことから、前期比0.6%減の43億2百万円となりました。
当連結会計年度における主要通貨の為替レート(2023年1月~2023年12月の平均レート)は、140.56円/米ドル(前期131.46円)、152.04円/ユーロ(前年同期138.11円)でした。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/03/29 15:28
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。前連結会計年度(自 2022年 1月 1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年 1月 1日至 2023年12月31日) 1株当たり純資産 2,622円20銭 2,953円97銭 1株当たり当期純利益 347円69銭 354円51銭
2.株式給付信託口が保有する当社株式は、1株当たり当期純利益算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。