構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2018/03/26 12:11

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益

	前連結会計年度(自 平成28年 1月 1日至 平成28年12月31日)		当連結会計年度(自 平成29年 1月 1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	-	千円	88	千円
機械装置及び運搬具	3,554	千円	5,915	千円

2018/03/26 12:11

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3.固定資産除売却損

	前連結会計年度(自 平成28年 1月 1日至 平成28年12月31日)		当連結会計年度(自 平成29年 1月 1日至 平成29年12月31日)
固定資産売却損
建物及び構築物	-	千円	2,517	千円
機械装置及び運搬具	398	千円	1,044	千円

※4.和解金
「注記事項 連結貸借対照表関係 3.訴訟について」に記載の通りであります。

2018/03/26 12:11

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法
但し、当社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2018/03/26 12:11