建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.当社グループの事業は、パソコン及びデジタル機器関連製品の開発・製造・販売のみを営む単一セグメントのため、事業セグメントの記載をおこなっておりません。
3.長野事業所の土地・建物は連結子会社であるロジテックINAソリューションズ㈱に賃貸しております。
4.金額には消費税等は含まれておりません。

2015/06/29 9:09

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～39年
機械及び装置 7～12年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:09

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	-千円		3,206千円
構築物	-		428

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

(増加)
建物	神奈川物流センター電気設備	136,026千円
機械及び装置	神奈川物流センター物流設備	523,542

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#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
長野県伊那市の工場用建物のアスベスト除去費用及び支社等の退去時における建物賃貸借契約に基づく原状回復費用等について資産除去債務を計上しております。ただし、退去時における原状回復費用の見積額が敷金・保証金の額を超えない物件については、資産除去債務の負債計上に代えて、当該原状回復費用の見積額のうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/29 9:09

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/29 9:09

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～39年
機械装置及び運搬具 2～12年
その他 2～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:09