#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/29 9:09
#2 業績等の概要: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は2,393百万円(前連結会計年度は1,196百万円の資金の使用)となりました。主な要因は、ソフトウエア等の無形固定資産の取得による支出1,261百万円(前連結会計年度は320百万円の支出)、有形固定資産の取得による支出867百万円(前連結会計年度は1,268百万円の支出)があったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2015/06/29 9:09
#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は5,747百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,335百万円増加しました。これは主に社内の新基幹システムの開発等により無形固定資産が1,112百万円増加したことによるものです。
(流動負債)
2015/06/29 9:09
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: その他 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2015/06/29 9:09
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2015/06/29 9:09
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～39年
機械装置及び運搬具 2～12年
その他 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:09