投資有価証券
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 112億6000万
- 2009年3月31日 -22.01%
- 87億8200万
- 2010年3月31日 +34.48%
- 118億1000万
- 2011年3月31日 +8.64%
- 128億3000万
- 2012年3月31日 -16%
- 107億7700万
- 2013年3月31日 +39.59%
- 150億4400万
- 2014年3月31日 +29.31%
- 194億5300万
- 2015年3月31日 +65.94%
- 322億8100万
- 2016年3月31日 -17.82%
- 265億2800万
- 2017年3月31日 +18.96%
- 315億5800万
- 2018年3月31日 +4.79%
- 330億7100万
- 2019年3月31日 +16.95%
- 386億7700万
- 2020年3月31日 -2.84%
- 375億7900万
- 2021年3月31日 +49.42%
- 561億4900万
- 2022年3月31日 -5.92%
- 528億2400万
- 2023年3月31日 -1.2%
- 521億9000万
- 2024年3月31日 +11.01%
- 579億3700万
個別
- 2008年3月31日
- 112億2700万
- 2009年3月31日 -21.87%
- 87億7200万
- 2010年3月31日 +34.31%
- 117億8200万
- 2011年3月31日 +8.68%
- 128億500万
- 2012年3月31日 -16.01%
- 107億5500万
- 2013年3月31日 +39.6%
- 150億1400万
- 2014年3月31日 +29.29%
- 194億1200万
- 2015年3月31日 +66.04%
- 322億3200万
- 2016年3月31日 -17.84%
- 264億8200万
- 2017年3月31日 +18.96%
- 315億400万
- 2018年3月31日 +4.77%
- 330億800万
- 2019年3月31日 +16.94%
- 386億100万
- 2020年3月31日 -2.78%
- 375億2800万
- 2021年3月31日 +49.4%
- 560億6800万
- 2022年3月31日 -5.99%
- 527億1000万
- 2023年3月31日 -1.23%
- 520億6300万
- 2024年3月31日 +10.91%
- 577億4200万
有報情報
- #1 投資有価証券売却益の注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2024/06/21 13:42
当社が保有する投資有価証券のうち国内上場株式2銘柄を売却したことによるものです。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 13:42
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 関係会社株式評価損 1,338 1,338 投資有価証券評価損 136 136 減価償却超過額 17 1
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.財政状態2024/06/21 13:42
当連結会計年度末における資産、負債及び純資産の状況については、資産の部は棚卸資産が減少する一方、現金及び預金と投資有価証券の増加により、前連結会計年度末から8,884百万円増加し164,819百万円となりました。負債の部は短期借入金増加により40百万円増加し35,395百万円、純資産の部はその他有価証券評価差額金の増加により8,843百万円増加し129,424百万円となりました。
b.経営成績 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形、売掛金及び電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。また、グローバルに事業を展開していることから生じる外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されております。このうち一部は先物為替予約取引を利用してヘッジしております。2024/06/21 13:42
有価証券及び投資有価証券は、主に株式及び投資信託であり、政策投資目的及び純投資目的で保有しております。これらは、発行体の信用リスク、金利の変動リスク及び価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である買掛金は、すべて1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されているため、外貨建ての営業債権とネットしたポジションについて先物為替予約取引を利用してリスクヘッジをする場合もあります。