建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 7～10年
工具、器具及び備品 2～6年
(2)無形固定資産
ソフトウェア
社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数は7年)2014/06/23 10:13

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
石川県野々市市	売却予定資産	建物及び土地	180

当社は事業用資産については、製品の品目別区分を基礎としてグルーピングを行い、遊休資産、賃貸用資産及び売却予定資産については個別物件単位で減損の検討を行っております。
当連結会計年度において、上記建物及び土地について売却方針の決定に伴い、資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2014/06/23 10:13

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 7～10年
その他(工具器具備品) 2～6年
ロ 無形固定資産
市場販売目的のソフトウェア
見込販売数量(有効期間3年)に基づき償却しております。
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数は7年)を採用しております。2014/06/23 10:13