6737 EIZO

6737
2024/03/27
時価
1160億円
PER 予
21.3倍
2010年以降
5.65-27.69倍
(2010-2023年)
PBR
0.86倍
2010年以降
0.44-1.41倍
(2010-2023年)
配当 予
3.79%
ROE 予
4.03%
ROA 予
3.11%
資料
Link
CSV,JSON

建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
48億8100万
2009年3月31日 -8.77%
44億5300万
2010年3月31日 -7.46%
41億2100万
2011年3月31日 -6.16%
38億6700万
2012年3月31日 -8.07%
35億5500万
2013年3月31日 -7.99%
32億7100万
2014年3月31日 -4.59%
31億2100万
2015年3月31日 -8.43%
28億5800万
2016年3月31日 +89.71%
54億2200万
2017年3月31日 +4.5%
56億6600万
2018年3月31日 -3.65%
54億5900万
2019年3月31日 -4.65%
52億500万
2020年3月31日 -5.4%
49億2400万
2021年3月31日 -5.18%
46億6900万
2022年3月31日 -4.41%
44億6300万
2023年3月31日 +19.05%
53億1300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。
建物及び構築物 15~50年
機械装置及び運搬具 7~10年
その他(工具器具備品) 2~6年
ロ.無形固定資産
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数は7年)を採用しております。2023/06/19 13:31
#2 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(千株)株式数(千株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(千株)株式数(千株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
454562
戸田建設㈱658658当社建物・設備の建築・改修を手掛ける同社との良好な取引関係の継続・強化を図るため保有。
454487
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(千株)株式数(千株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
(注)1. 「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。
2. 特定投資株式における保有の合理性につきましては、個別銘柄ごとに保有目的などの定性面に加えて、取引状況、株価、配当額などの保有便益を定量的に検証し、それらが資本コストに見合っているかを検証しております。なお、個別銘柄ごとの定量的な保有効果につきましては、当社の企業秘密、守秘義務に関わってくることから記載しておりません。
2023/06/19 13:31
#3 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1971年 4月株式会社日本勧業銀行(1971年10月 株式会社第一勧業銀行、現株式会社みずほフィナンシャルグループ)入行
2003年 3月株式会社みずほ銀行常務執行役員
2004年11月日本土地建物株式会社専務執行役員
2005年 6月北越製紙株式会社(現北越コーポレーション株式会社)常務取締役
2009年 6月北越パッケージ株式会社代表取締役社長
2011年 6月日本土地建物株式会社顧問
2012年 6月当社取締役就任
2023/06/19 13:31
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。
2023/06/19 13:31
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。
2023/06/19 13:31