#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 7～10年
工具、器具及び備品 2～6年
(2)無形固定資産
ソフトウェア
社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数は7年)2019/06/21 9:41
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
2019/06/21 9:41
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
2019/06/21 9:41
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 7～10年
その他(工具器具備品) 2～6年
ロ.無形固定資産
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数は7年)を採用しております。2019/06/21 9:41