構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億6600万
- 2009年3月31日 +3.01%
- 1億7100万
- 2010年3月31日 -19.88%
- 1億3700万
- 2011年3月31日 -18.25%
- 1億1200万
- 2012年3月31日 -18.75%
- 9100万
- 2013年3月31日 -18.68%
- 7400万
- 2014年3月31日 -17.57%
- 6100万
- 2015年3月31日 -16.39%
- 5100万
- 2016年3月31日 +56.86%
- 8000万
- 2017年3月31日 +78.75%
- 1億4300万
- 2018年3月31日 -9.79%
- 1億2900万
- 2019年3月31日 -10.08%
- 1億1600万
- 2020年3月31日 -12.07%
- 1億200万
- 2021年3月31日 -13.73%
- 8800万
- 2022年3月31日 -12.5%
- 7700万
- 2023年3月31日 +101.3%
- 1億5500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 7～10年
その他(工具器具備品) 2～6年
ロ.無形固定資産
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産
定額法(主な耐用年数は7年)を採用しております。2023/06/19 13:31 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ.有形固定資産2023/06/19 13:31
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用しております。2023/06/19 13:31
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。