有価証券報告書-第35期(平成27年10月1日-平成28年9月30日)
男性6名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
(注) 1 旧 株式会社ピクセラ(平成2年8月設立)は、平成9年10月1日をもって営業の全部及び商号を当社に譲渡し、株式会社エス・エス・ディに商号変更しております。
2 監査役河崎達夫および野垣 浩は社外監査役であります。
3 平成28年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 平成27年12月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 平成25年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
| 代表取締役 社長 | 藤 岡 浩 | 昭和28年3月4日生 | 昭和57年6月 | 当社設立 代表取締役社長(現任) | (注)3 | 2,538,381 | |
| 平成2年8月 | 旧 株式会社ピクセラ(現 株式会社エス・エス・ディ)設立 取締役(現任) | ||||||
| 取締役 | 池 本 敬 太 | 昭和32年6月19日生 | 昭和53年4月 | 株式会社エーアンドエージャパン入社 | (注)3 | 53,000 | |
| 平成2年8月 | 旧 株式会社ピクセラ(現 株式会社エス・エス・ディ)入社 取締役 | ||||||
| 平成9年10月 | 当社入社 専務取締役 | ||||||
| 平成16年4月 | 専務取締役第二開発部長 | ||||||
| 平成20年4月 | 専務取締役製品開発本部長 | ||||||
| 平成21年2月 | 専務取締役製品開発本部長兼経理部及び経営企画室担当 | ||||||
| 平成23年1月 平成24年1月 平成25年11月 | 専務取締役管理本部長 専務取締役 取締役(現任) | ||||||
| 取締役 | 栗 原 良 和 | 昭和29年3月12日生 | 昭和49年4月 | 高千穂交易株式会社入社 | (注)3 | 30,600 | |
| 昭和55年1月 | 京セラ株式会社入社 | ||||||
| 平成9年4月 | 旧 株式会社ピクセラ(現 株式会社エス・エス・ディ)入社 | ||||||
| 平成9年10月 | 当社入社 営業企画部長 | ||||||
| 平成14年9月 | 常務取締役営業企画部長 | ||||||
| 平成16年3月 | 株式会社RfStream 代表取締役社長 | ||||||
| 平成16年4月 | 常務取締役営業本部長 | ||||||
| 平成23年10月 平成23年10月 平成25年11月 | 常務取締役営業担当 常務取締役 取締役(現任) | ||||||
| 常勤監査役 | 島 田 守 | 昭和23年1月29日生 | 昭和46年4月 | 野村證券株式会社入社 | (注)4 | ― | |
| 平成11年4月 | 丸八証券株式会社へ転籍 | ||||||
| 平成19年6月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
| 平成20年8月 | かざか証券株式会社入社 顧問 | ||||||
| 平成21年2月 | 同社大阪支店長 | ||||||
| 平成23年12月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
| 監査役 | 河 崎 達 夫 | 昭和11年12月14日生 | 昭和39年4月 | 松下電器産業株式会社(現 パナソニック株式会社)入社 | (注)5 | 3,000 | |
| 昭和61年6月 | 松下電子工業株式会社(現 パナソニック株式会社) 取締役 | ||||||
| 平成3年6月 | 同社専務取締役 | ||||||
| 平成10年2月 | 株式会社システムLSIセンター設立 代表取締役(現任) | ||||||
| 平成14年12月 | 当社監査役(現任) | ||||||
| 監査役 | 野 垣 浩 | 昭和35年7月26日生 | 平成3年10月 | 監査法人朝日新和会計社(現 有限責任あずさ監査法人)入所 | (注)4 | ― | |
| 平成8年6月 | 野垣浩公認会計士・税理士事務所開設 同所所長(現任) | ||||||
| 平成12年5月 | TKA飯塚毅事務所(現 新日本有限責任監査法人)代表社員 | ||||||
| 平成23年12月 | 当社監査役(現任) | ||||||
| 計 | 2,624,981 | ||||||
(注) 1 旧 株式会社ピクセラ(平成2年8月設立)は、平成9年10月1日をもって営業の全部及び商号を当社に譲渡し、株式会社エス・エス・ディに商号変更しております。
2 監査役河崎達夫および野垣 浩は社外監査役であります。
3 平成28年12月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 平成27年12月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 平成25年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間