事業構造改善費用
連結
- 2009年3月31日
- 44億700万
- 2010年3月31日 +27.07%
- 56億
- 2011年3月31日 +446.39%
- 305億9800万
- 2012年3月31日 -90.27%
- 29億7600万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 1271億400万
- 2014年3月31日 -57.48%
- 540億4000万
- 2015年3月31日 -44.22%
- 301億4100万
- 2016年3月31日 -57.86%
- 127億200万
- 2016年12月31日 -82.63%
- 22億600万
- 2017年12月31日 +83.45%
- 40億4700万
- 2018年12月31日 +4.52%
- 42億3000万
個別
- 2009年3月31日
- 25億8900万
- 2010年3月31日 -50.17%
- 12億9000万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 282億7400万
- 2012年3月31日 -91.99%
- 22億6600万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 899億1100万
- 2014年3月31日 -73.81%
- 235億5100万
- 2015年3月31日 -0.84%
- 233億5200万
- 2016年3月31日 -33.3%
- 155億7500万
- 2016年12月31日 -88.87%
- 17億3400万
- 2017年12月31日 +24.86%
- 21億6500万
- 2018年12月31日 +22.49%
- 26億5200万
- 2019年12月31日 +73.64%
- 46億500万
- 2020年12月31日 -82.78%
- 7億9300万
- 2021年12月31日 -88.27%
- 9300万
- 2022年12月31日 +984.95%
- 10億900万
有報情報
- #1 注記事項－その他の費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- その他の費用の内訳は、次のとおりであります。2024/03/28 12:47
(注)1 当社グループは、強靭な収益構造の構築に向けて事業・生産構造改革などの諸施策を実行しており、それらの施策により発生した費用を事業構造改善費用に計上しております。事業構造改善費用の主な内容は、割増退職金など人件費関係費用および拠点集約に伴う設備撤去費用などであります。(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 事業構造改善費用(注)1 3,928 6,740 減損損失(注)2 7,719 4,872
2 減損損失の内容については、「15.非金融資産の減損損失」をご参照ください。 - #2 表示方法の変更、財務諸表（連結）
- 前事業年度において、独立掲記しておりました「特別利益」の「固定資産売却益」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「特別利益」の「その他」に含めて表示しております。なお、前事業年度の「固定資産売却益」は9,328百万円であります。2024/03/28 12:47
前事業年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「事業構造改善費用」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「特別損失」に含めて表示しております。なお、前事業年度の「事業構造改善費用」は1,009百万円であります。