退職給付に係る負債の増減額(△は減少)、持分法の適用範囲の変動、商品及び製品
2009年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 商品及び製品
- 144億5300万
2010年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 商品及び製品
- 134億4600万
2011年3月
2012年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 商品及び製品
- 581億8900万
2013年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 商品及び製品
- 684億1100万
2014年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 23億8700万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 商品及び製品
- 473億3200万
2015年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -93億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 商品及び製品
- 382億300万
2016年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -211億900万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 商品及び製品
- 390億2800万
2016年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -21億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 商品及び製品
- 344億3200万
2017年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -84億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 商品及び製品
- 484億3000万
2018年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -103億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -8900万
- 商品及び製品
- 371億9300万