退職給付に係る負債の増減額(△は減少)、償却原価で測定する金融資産、親会社の所有者他3件
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 23億8700万
- 償却原価で測定する金融資産
- -
- 親会社の所有者
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交付費
- 23億5400万
- 有形固定資産の取得による支出
- -375億600万
2015年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -93億9100万
- 償却原価で測定する金融資産
- -
- 親会社の所有者
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -392億7400万
2016年3月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -211億900万
- 償却原価で測定する金融資産
- -
- 親会社の所有者
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -429億5000万
2016年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -21億9300万
- 償却原価で測定する金融資産
- -
- 親会社の所有者
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -448億6400万
2017年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -84億4200万
- 償却原価で測定する金融資産
- -
- 親会社の所有者
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -1147億4700万
2018年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -103億9400万
- 償却原価で測定する金融資産
- 13億9100万
- 親会社の所有者
- 182億4800万
- 新株の発行
- 13億5400万
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -602億8100万
2019年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 償却原価で測定する金融資産
- 13億2500万
- 親会社の所有者
- -217億500万
- 新株の発行
- 236億1100万
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -
2020年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 償却原価で測定する金融資産
- 3億700万
- 親会社の所有者
- -192億3900万
- 新株の発行
- 134億2300万
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -
2021年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 償却原価で測定する金融資産
- -
- 親会社の所有者
- 2927億8300万
- 新株の発行
- 2354億8200万
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -
2022年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 償却原価で測定する金融資産
- 10億8400万
- 親会社の所有者
- 5655億7300万
- 新株の発行
- 121億1600万
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -
2023年12月
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 償却原価で測定する金融資産
- 218億7600万
- 親会社の所有者
- 4945億1300万
- 新株の発行
- -
- 株式交付費
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -