新株の発行(新株予約権の行使)、事業譲渡益、電子記録債権他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 事業譲渡益
- 11億9200万
- 電子記録債権
- -
- 当期製品製造原価
- 6653億6700万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2012年3月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 事業譲渡益
- 49億8400万
- 電子記録債権
- -
- 当期製品製造原価
- 5858億8600万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2013年3月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 事業譲渡益
- 3500万
- 電子記録債権
- -
- 当期製品製造原価
- 5648億9700万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 1371億3300万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2014年3月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 事業譲渡益
- 156億3200万
- 電子記録債権
- -
- 当期製品製造原価
- 5356億1000万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 1153億1000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2015年3月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 事業譲渡益
- 200億4500万
- 電子記録債権
- -
- 当期製品製造原価
- 4677億5400万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 910億8200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2016年3月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 事業譲渡益
- 2億6100万
- 電子記録債権
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- 当期製品製造原価
- 3880億6000万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 973億8300万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2016年12月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 事業譲渡益
- -
- 電子記録債権
- -
- 当期製品製造原価
- 2665億1200万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 781億400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2017年12月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- 4300万
- 事業譲渡益
- 38億4700万
- 電子記録債権
- -
- 当期製品製造原価
- 4071億6400万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 1269億7600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2018年12月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- 13億5500万
- 事業譲渡益
- -
- 電子記録債権
- -
- 当期製品製造原価
- 3725億2100万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 69億5600万
2019年12月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- 230億2700万
- 事業譲渡益
- -
- 電子記録債権
- 17億6000万
- 当期製品製造原価
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 439億6700万
2020年12月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- 135億1600万
- 事業譲渡益
- -
- 電子記録債権
- 17億9500万
- 当期製品製造原価
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 7900万
2021年12月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 事業譲渡益
- -
- 電子記録債権
- 22億5900万
- 当期製品製造原価
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -55億5200万
2022年12月
2023年12月
- 新株の発行(新株予約権の行使)
- -
- 事業譲渡益
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- 電子記録債権
- 21億1100万
- 当期製品製造原価
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 300億7000万