建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として建物、半導体生産設備(機械及び装置、車両運搬具及び工具器具備品)であります。
②リース資産の減価償却の方法

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#2 担保に供している資産の注記（連結）

(担保資産)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
原材料及び貯蔵品	7,271 〃	(―) 〃	5,193 〃	(―) 〃
建物及び構築物	63,926 〃	(62,935) 〃	57,732 〃	(57,084) 〃
機械及び装置	26,818 〃	(26,742) 〃	31,126 〃	(31,126) 〃

(担保付債務)

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#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
山梨県甲斐市山梨県昭和町他	事業用資産	機械及び装置、車両運搬具及び工具器具備品、建設仮勘定、ソフトウエア、無形固定資産その他
山形県鶴岡市山口県宇部市中国他	処分予定資産	建物及び構築物、機械及び装置、車両運搬具及び工具器具備品、土地、建設仮勘定、ソフトウエア、無形固定資産その他、長期前払費用
山形県鶴岡市マレーシア台湾中国他	遊休資産	建物及び構築物、機械及び装置、車両運搬具及び工具器具備品、建設仮勘定、長期前払費用

当社グループは、原則として会社または事業所を基本単位としてグルーピングを行っており、重要な遊休資産および処分予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
収益性の低下が見込まれる事業用資産のうち、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(2,606百万円)として特別損失に計上しており、その主なものは、甲府工場集約の減損損失(2,015百万円)であります。

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#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
事務所および工場の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務ならびに石綿障害予防規則などに基づく自社所有建物の解体時におけるアスベスト除去費用などにつき資産除去債務を計上しております。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	10～45年
機械及び装置	2～8年
車両運搬具及び工具器具備品	2～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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