- 6723
- 2026/09/01
- 時価
- 6兆1992億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-46.68倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.13倍
- 2010年以降
- 0.42-6.53倍
(2010-2025年) - 配当
- 0.84%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2017/03/30 15:25
主として半導体生産設備(機械及び装置、車両運搬具及び工具器具備品)であります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2017/03/30 15:25
機械及び装置および車両運搬具及び工具器具備品などの売却によるものであります。
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成28年12月31日) - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2017/03/30 15:25
当社グループは、原則として、会社または事業所を基本単位としてグルーピングを行っており、重要な遊休資産および処分予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 兵庫県伊丹市山形県鶴岡市山梨県中巨摩郡昭和町滋賀県大津市他 処分予定資産 建物及び構築物、機械及び装置、車 両運搬具及び工具器具備品、土地、建設仮勘定、ソフトウェア、無形固定資産その他 台湾中国他 遊休資産 建物及び構築物、機械及び装置、車両運搬具及び工具器具備品
強靭な収益構造の構築に向けた生産構造対策の一環として譲渡を決定した、あるいは生産集約や拠点の統廃合の方針に伴い利用見込みが無くなった処分予定資産などのうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(3,752百万円)として特別損失に計上しております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2017/03/30 15:25
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 10~45年 機械及び装置 2~8年 車両運搬具及び工具器具備品 2~10年
定額法